金は続落した。ドルが対円、ユーロで上昇したことで、ドル建て金相場が抑えられている。これを受けて、これまで堅調だった銀やプラチナにも売りが出ている。日銀が金融機関に対する貸し出しにもマイナス金利の適用を検討しているとの報道が、金相場にも影響を与えた模様。

今週は26・27日にFOMC、27・28日に日銀金融政策決定会合が控えており、それまでは動きづらい状況が想定される。また目先は上値の重さから、調整が進む可能性がある。

ただし、その後はGW前後から上昇基調が復活するものと考えている。金相場の方向性を見極める上で金融政策も重要だが、それらを受けた株価動向がきわめて重要である。

5月に入ると米国株に売り圧力が強まる可能性があり、その場合には、安全資産としての金に着目する動きが強まるだろう。最近は金ETFへの資金流入は鈍化しているが、その動きもいずれ復活することになろう。

金相場は1,223ドルが重要である。これをサポートできれば、中期的なトレンドは変わっていないと判断できるだろう。

非鉄市場はおおむね軟調だった。ドルがユーロや円などに対して上昇したことが重石になったようだ。銅やニッケル、鉛、亜鉛が反落したが、アルミだけは5日続伸と、非常に強い動きになっている。トレンドも極めて強く、これまでの弱気な見方は一変したかのようである。

市場では、最近の中国経済の動向から、悲観的な見方は大きく後退したとの見方が出始めているようである。

原油は反発した。世界的な供給過剰の緩和期待が下値を支えている模様。米国のガソリン消費の堅調さや世界的な生産減少の兆しが心理的に売りを控えさせているようである。

まだ需給緩和の解消の明確な兆しがあるわけではないが、これまで売られすぎたこともあり、センチメントの好転だけで意外に値を戻す可能性がある。また最近の中国の原油輸入が堅調に推移していることも、下支え要因になっているとの見方もある。ゴールドマン・サックスは「原油相場はさらに上げる可能性はあるものの、ファンダメンタルズの持続的な変化によるものではない」と指摘している。

一方、米国内の石油掘削リグ稼働数は5週連続で減少し、先週は8基減の343基と、09年11月以来の低水準となっている。エネルギー各社は引き続き支出削減に努めているもようである。前年同週は703基で、15年は週当たり平均18基減少していた。年間では963基減少し、年間ベースの減少幅は1988年以来の大きさだった。

WTI先物の投機筋のネットロングポジションは24万5987枚にまで拡大。これは昨年5月に60ドルの戻り高値をつけたとき以来の高水準である。投機筋の買いは継続している。重要な長期上昇トレンドも回復しており、これを維持できれば、いずれ急激な上昇につながる可能性がありそうである。ファンダメンタルズよりも価格が先行して上昇するような展開になれば、大相場に発展することも十分にあり得るだろう。