金は続落。ユーロの下落が売り材料視されているようである。最近のドル高傾向が金を圧迫しており、この傾向が変わるまでは伸び悩む可能性がある。

また、第1四半期は四半期ベースで約30年ぶりの上昇率を記録しており、当面は上値が重くなりやすいだろう。ただし、G20後に再びドル売りの動きが強まれば、金の割高感が解消され、再び買いが戻るだろう。

米国株が引き続き高値圏で推移しており、これが金相場の重石になっている面もあると考えられる。現在の金相場の反発には米国の早期利上げ観測の後退がより強まる必要があると考えられ、引き続き金融市場の動向に左右されることになろう。

3月の米CPIが前月比0.1%上昇と、市場予想の0.2%上昇を下回ったことで、米利上げ観測が後退しやすいことは下値を支える要因として意識されるだろう。

非鉄市場はまちまちの展開。銅は小幅下落、アルミは小幅高だった。ドル高傾向になっていることも全般的に上値を抑える要因になっているようだ。ただし、中国の貿易統計が堅調だったことや、銅輸入量が引き続き好調であることは下支え要因であると考えられる。

ただし、原油相場に影響を受けている面もあり、非鉄市場でも週末の産油国会合への関心も高いようである。

今日は中国の第四半期のGDPと3月の鉱工業生産の発表が予定されている。堅調な内容になれば、上値を試す材料になるだろう。

原油は続落。国際エネルギー機関(IEA)の月報を背景に売りが出ているようである。また主要産油国の会合が需給バランスの引き締めに大きく貢献しないとの見方も売りにつながったようだ。17日にドーハで開催される主要産油国会合では、増産抑制で合意がなされないとの見方も根強い。

IEAは月報で、16年の世界の石油需要の伸び予想を先月見通しの日量116万バレルから下方修正する一方、米国の生産縮小ペースが加速していると指摘。15年は同180万バレル増だったことから、伸びは大幅に鈍化することになる。

主要産油国会合については、「減産ではなく増産凍結なら、石油供給に及ぼす影響は限定的」との見解を示している。また中国と米国、および欧州の大半の地域で需要の伸びが鈍化しているとの見方を示している。

一方でOPEC非加盟国の生産量は16年に日量70万バレル程度減少するとしている。この見方は前回予想とほぼ同じだった。

市場では、増産凍結の合意では需給バランスを変える力はほとんどないとの見方も多く、今回の会合がどの程度市場に影響を与えるかは不透明との指摘もある。ただし、節目の40ドルを維持するための理由にはなるだろう。