金は続落。米雇用統計の内容を受けた米国株高が上値を抑えている。ユーロは対ドルで上昇しており、為替相場はあまり材料視されていないようだ。また米ボストン連銀のローゼングレン総裁が講演でタカ派的な発言を行ったことから、米国の早期利上げに対する警戒感が浮上し。金利を生まない資産である金相場には圧迫要因になったとみられている。

ただし、2月の製造業受注が前月比1.7%減となったため、ドル売り・ユーロ買いが進行し、これが金相場を支えたようである。またFOMC議事要旨の発表を6日に控えていることもあり、この内容を見極めたいとの思惑も上値を抑えた面があろう。

いずれにしても、まずは米国株が調整することが、金相場の反転には不可欠であろう。それまでは膠着感が強い展開が続く可能性がある。

非鉄市場はさえない展開が続いている。中国が清明節で休場だったこともあり、取引は低調だった。鉛や亜鉛は小幅続伸したが、中国経済の先行き懸念を背景に銅やニッケルの上値が重い。

米利上げ観測の後退でドルが軟調に推移しているが、非鉄相場にはあまり影響がないようだ。原油相場も軟調であり、上値を追いづらい展開にある。

原油は続落。有力産油国による増産凍結に向けた協議の行方を不安視した売りが出ているようである。WTIは清算値ベースでは3月3日の34.57ドル以来の安値となった。OPEC加盟・非加盟の産油国は17日にカタールの首都ドーハで増産凍結合意を目指した会合を開く予定だが、合意形成に関しては懐疑的な見方が広がっているもよう。

イランのメヘル通信は、ザンギャネ同国石油相は市場シェアが制裁解除前の水準に回復するまで増産を続ける方針を表明したと伝えている。ロシアのノバク・エネルギー相は、イランが会合に参加することを確認するとともに、「原油生産量が制裁前の水準である日量400万バレルを回復すれば、同国は増産凍結に加わる計画がある」としている。

しかし、サウジアラビアのムハンマド副皇太子は、「イランを含めた主要産油国すべてが増産凍結で合意しなければ、サウジとしても凍結に踏み切らない」と言明しており、市場では実効性のある合意形成には至らないとの見方が強まっている。

一方、米エネルギー情報局(EIA)によると、1月の米国のガソリン需要は前年同月比0.6%減だった。原油安の中でのガソリン需要の低下は予想外であり、石油製品相場の重石になるだろう。

また記録的暖冬の影響を受けたディスティレート需要も前年同月比9.9%減少した。暖冬によってヒーティングオイルの需要が減少したことが影響したもよう。これらを受けて、原油需要は同1%減の日量1,905万バレルだった。昨年12月の原油需要は0.4%増の日量1,950万バレルで、4カ月ぶりの増加だった。