変わるTOPIX　スタンダード・グロース市場からも採用、銘柄数は減少へ

日本を代表する二つの指数、代表選手の「日経平均」、全体を映す「TOPIX」

　そもそも日本を代表する株価指数は二つある。日経平均株価と東証株価指数（TOPIX）だ。日経平均は日経225の略称も持つ。構成銘柄数は東証プライムに上場する225銘柄、定期的な入れ替えをしている。指数の特徴として値がさといわれる株価の高い銘柄の値動きの影響を受けやすい。

　一方のTOPIXはかつては東証一部全体が組み入れ銘柄だった。個別株の株価よりも時価総額が大きい銘柄の動向が指数に影響しやすく、定期入れ替えもなかった。日経平均が日本という国の「代表選手」、TOPIXは日本市場の全体を映しやすい指数だ。

　2026年は日経平均が7万2,831円まで水準を切り上げた後、半導体関連の下げを映して日経平均は水準を切り下げ、変動の大きい展開が続く。一方、TOPIXは8月12日に算出以来の高値を更新、その後は日経平均に比べると穏やかな推移となっている。

＜TOPIXの見直しの概要＞

＜日経平均の年初からの推移＞

＜TOPIXの年初からの推移＞

1回目の変化は完了済み、新たに導入される二つの基準は「流動性」を考慮

　TOPIXは1回目の変身を終えている。2022年の東京証券取引所による市場再編をきっかけに見直した。いわゆる政策保有株を固定株とする浮動株比率の算定方法の見直し、東証プライム市場の上場基準である流通株式時価総額100億円未満の銘柄を段階的な除外を実施した。

　市場再編の前にTOPIXに組み入れられていた銘柄数は約2,200銘柄だったが、2025年1月にはおよそ1,700銘柄に減少した。

　2026年10月に控えるのは2回目の見直しとなり、市場区分にかかわらず東証の全市場がTOPIXの組み入れ対象になる。加えて、指数への新たな組み入れとなる「追加」、すでにTOPIXの構成銘柄を対象に「継続」の可否を決める二つの基準を導入する。

　市場での売買の活発さを示す年間売買代金回転率、市場で流通する株式でみた時価総額「浮動株時価総額の累積比率」という基準を設ける。初回の入れ替えは2026年10月、2027年10月には影響を緩和する観点から「再評価」のタイミングを設け、2028年10月からは「定期入れ替え」となり、基準に照らして中身を定期的に見直す。

　重要な基準は「浮動株時価総額の累積比率」だ。これまでTOPIXに入っていなかった銘柄が追加となるためには「上位96％以内」、これまでTOPIXに組み入れられている銘柄を継続して採用する場合は「上位97％以内」だ。

　ざっくりかみ砕くと、（1）上場する市場に関係なく市場で流通する株式の時価総額が大きければTOPIXに採用になる、（2）現在TOPIXの採用銘柄であっても流通する時価総額が小さければTOPIXから外れる可能性がある。

「指数の連続性と機能性の向上」、意見公募ではおおむね「賛同」

　TOPIXを算出するJPX総研を傘下に持つ日本取引所グループ（8697）の山道裕己・最高経営責任者（CEO）はTOPIXの見直しについて「指数の連続性」を保ちつつ「市場代表性と投資対象としての機能性の向上」と説明してきた。

　JPX総研は見直しに際して市場参加者含め広く意見を募っている。2024年6～8月に意見を募った「指数コンサルテーション」では「多くの賛同意見」があった。TOPIXという指数の「広範網羅性」が維持されつつ、「投資対象としての機能性を高める」「運用者としてもメリットがある」との意見などだ。