米国株は史上最高値圏で推移しているが、恐怖指数と呼ばれる「VIX」は10ポイント台と落ち着いた水準にある。しかし、新恐怖指数「VIXEQ」をみると、個別企業の株価変動への警戒は高まりつつあることが分かる。VIXEQから読み取れるAI・半導体市場の変化を整理し、安定した事業基盤を持つインフラ関連の高配当株を5銘柄紹介する。
米国株は今後どれだけ動くのか?新恐怖指数「VIXEQ」
米国株は史上最高値圏で推移していますが、「恐怖指数」と呼ばれるVIXは10ポイント台と落ち着いた水準にあり、市場全体を見る限りでは楽観ムードが強いようにみえます。
ところが、その裏側では少し気になる変化も起きています。最近、米国市場で注目され始めた「VIXEQ(ビックスエクイティ)」という指数です。市場全体ではなく、一つ一つの企業に目を向けると、投資家は以前より大きな値動きを警戒していることが分かります。
株式市場では、指数全体の動きを見るだけでは分からない変化が起き始めています。今回は、VIXEQが映し出す市場の変化を読み解きながら、日本株で注目したい投資テーマについて考えてみます。
株式市場では、VIXを参考にしている投資家が多く存在します。VIXは多くの機関投資家が指標とする「S&P500種指数」のオプション価格から算出される指数で、市場全体が今後どの程度動くと予想されているかを示します。そのため、「恐怖指数」とも呼ばれ、市場心理を測る代表的な指標として知られています。
VIXには一つ特徴があります。それは、あくまでも市場全体の変動を映す指数であり、個別企業の動きまでは分からないという点です。市場全体が落ち着いて見えても、その裏では一部の銘柄だけが大きく動いていることもあります。
そこで注目されているのがVIXEQです。これはS&P500を構成する個別企業の予想変動率を集計した指数で、市場全体ではなく、個別企業の株価変動を市場がどのように織り込んでいるかを示します。
私は、この違いを「森」と「木」に例えると分かりやすいと考えています。VIXは森全体の様子を眺める指数、VIXEQは一本一本の木がどの程度揺れているのかを見る指数です。森全体は穏やかでも、一部の木だけが強風にあおられていることがあります。現在の米国市場は、まさにそのような状態に近づいているのです。
VIXEQ上昇の背景に、AI・半導体関連株の成長期待
VIXEQが上昇している背景には、AI・半導体関連株への資金集中があります。生成AIの普及期待を背景に、NVIDIA(NVDA)やBroadcom(AVGO)、AMD(AMD)などの株価は大きく上昇し、市場全体をけん引してきました。
もっとも、期待が高まれば高まるほど、株価は小さなニュースにも敏感に反応するようになります。決算が市場予想を少し上回っただけでは評価されず、逆に期待をわずかでも下回れば株価が急落する場面も多く見られました。
これはAI・半導体関連企業に弱気という意味ではなく、高い成長期待が織り込まれているからこそ、市場は将来の株価変動も大きく見込んでいると考えられます。
実際、市場全体を示すVIXは比較的低い水準で推移している一方、VIXEQは上昇傾向が続いています。市場全体は落ち着いて見えても、個別企業を見ると期待と警戒が同時に高まっていることが読み取れます。
日本株も将来の株価変動を織り込んでいる
こうした動きは、日本株市場にも共通する部分があります。日本には日経平均VIというボラティリティ指数がありますが、2023年以降を振り返ると、日経平均株価が上昇する局面でも比較的高い水準で推移する場面が目立ちます。
一般的には、株価が上昇すれば投資家心理は改善し、ボラティリティ指数は低下しやすくなります。しかし、今回は、株価の上昇とボラティリティの高止まりが同時に見られました。
背景には、日本市場ならではの構造があります。日経平均株価は価格平均型指数のため、東京エレクトロン(8035)やアドバンテスト(6857)、ソフトバンクグループ(9984)など値がさ株の影響を受けやすい特徴があります。また、海外投資家による先物売買の影響も大きいことから、市場全体の変動率が高まりやすい環境にあります。
米国ではVIXEQ、日本では日経平均VIと対象は異なりますが、どちらもオプション市場が将来の株価変動を比較的高めに織り込んでいるという点では共通しています。
AI・半導体需要を支えるインフラ投資に注目
もちろん、AI・半導体関連株への期待がすぐに終わるとは考えていません。生成AIの普及はまだ始まったばかりで、半導体やデータセンターへの投資も中長期的に続く可能性が高いとみています。
そして、AI・半導体への投資が拡大すれば、その恩恵は半導体メーカーだけではなく、AI・半導体を支える設備やインフラを担う企業へも広がっていきます。
例えば、データセンターを建設するには受変電設備や空調設備が必要です。膨大な電力を供給するためには送配電網の整備も欠かせません。さらに、半導体工場の新設、自動化設備、物流施設など、関連する投資分野は幅広く存在します。
日本政府が閣議決定した「骨太の方針2026」でも、AI・半導体への投資促進に加え、GX、DX、国土強靱化(きょうじんか)、インフラ更新などが重点施策として掲げられています。AI・半導体への投資が広がることで、その裾野に位置するインフラ関連企業にも需要が波及していくことが期待されます。
さらに、こうした企業の多くは成熟した事業基盤を持ち、高配当や増配、自社株買いなど株主還元にも積極的です。成長投資を進めながら株主還元も強化している企業が多い点は、中長期投資の観点からも注目したいポイントです。
AI時代を支えるインフラ関連の高配当株5選!「新恐怖指数」で読み解く変化の芽
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