「配当利回り4%超」かつ「高ROE」注目の"出遅れ株"5選

出遅れ高ROE銘柄などは海外投資家のリバランス買いの対象に

　過熱警戒感が依然として拭えないAI・半導体関連株のリバランス売りが今後も続くようであれば、今後、海外投資家が「非AI関連株」に代わる新たな投資対象として何を選ぶのかに関心が向かうでしょう。

　この点、投資指標として注目されるのは、海外投資家が重視するとされる「自己資本利益率（ROE）」と考えられます。足元での株価が出遅れている高ROE銘柄などには、今後投資家のリバランス買いによる株価の水準訂正を期待したいところです。

　高ROE銘柄は相対的にグロース株が多いとみられ、高配当利回りなどのバリュー株は少ない印象もあります。ただ、実際には高い配当利回り水準の銘柄も多くあります。こうした銘柄群は、今後の株価上昇に伴って割安感が解消（配当利回りが低下）して、バリューから脱却していく銘柄群と捉えられます。

（表）高ROEの出遅れ高配当利回り銘柄

コード	銘柄名	配当 利回り（％）	7月3日 終値（円）	時価総額 （億円）	株価 騰落率（％）	ROE （％）
9744	メイテックグループ ホールディングス	5.77	3,139.0	2,448	▲4.24	30.9
1878	大東建託	5.30	3,073.0	10,589	▲17.88	20.5
6417	SANKYO	4.99	1,604.0	3,689	▲18.48	17.6
1719	安藤ハザマ（安藤・間）	4.65	1,808.0	3,272	▲10.32	15.7
9434	ソフトバンク	4.21	209.1	100,482	▲4.43	19.3
注：配当利回りは会社予想ベース 注：株価騰落率は3カ月前比 注：決算期はすべて3月 注：すべてプライム市場上場

銘柄選定の要件

1. 配当利回りが4.0％以上（7月3日時点でのコンセンサス予想ならびに会社予想）
2. 時価総額が2,000億円以上
3. 3カ月前比での株価騰落率がマイナス
4. ROEが15％以上

　楽天証券のスーパースクリーナーにおいて、上記四つの選定要件で銘柄をスクリーニング。スーパースクリーナーにおける配当利回りはコンセンサス予想であるため、スクリーニングされた銘柄の中において、会社側の配当計画をベースにして新たに配当利回りを算出、4.0％以上の銘柄を選出しています。

厳選・高配当銘柄（5銘柄）

1　メイテックGHD（9744・東証プライム）

　技術者派遣大手企業の一角を占めます。機械や電機分野の設計や開発が中心で、エンジニア社員数は1万2,400人強（2026年5月）となっています。業種別売上高では、デンソー（6902）など自動車、三菱重工業（7011）など産業用機器、電気電子機器で過半を占めます。

　2026年3月期営業利益は199億円で前期比5.7％増となりました。主要顧客が技術開発投資を継続しており、稼働率が堅調に推移しました。2027年3月期は205億円で同3.0％増の見通しです。

　2026年4月の新卒採用やキャリア採用が苦戦したため増収率こそ低下を見込んでいますが、増収効果が採用強化による販管費増加を吸収して、小幅増益を確保する見通しです。年間配当金は前期比15円減配の181円を見込んでいます。

　同社の利益配分方針としては、総配分性向100％以内を原則とし、配分方法は配当を基本としています。そのため、2026年3月期実績、2027年3月期計画ともに、配当性向は100％の水準となっています。

　また、株価純資産倍率（PBR）が3倍を下回るときに自己株式の取得を検討としています。中期計画2028を公表していますが、キャッシュフローの安定を前提とした利益配分方針は維持するとしています。新中計では2029年3月期営業利益は230億円を計画。

　今後、フィジカルAIが進化していくことにより、機械エンジニアの役割も変化していく可能性があり、同社にとってのビジネスチャンスにつながる余地もあると考えます。なお、2026年3月末の外国人持株比率は32％の水準にあります。

2　大東建託（1878・東証プライム）

　賃貸建物の設計・施工を行う建設事業、建設した賃貸建物の管理・運営代行などを行う不動産事業を展開しています。家賃ベース入居率は業界上位の高水準となっています。

　2026年3月期営業利益は1,352億円で前期比13.8％増となっています。収益不動産の販売棟数増加などにより不動産開発事業が大幅増益となったほか、不動産賃貸事業も順調に拡大し、アスコット社買収に係る費用や人件費などの販管費増を吸収しています。

　2027年3月期は1,420億円で前期比5.0％増の見通しです。引き続き不動産開発事業の売り上げ拡大を見込むほか、建設事業も粗利益率改善によって増益転換を想定しています。年間配当金は、株式分割を考慮した前期比12.6円増の163円を見込んでいます。

　配当性向は50％をめどとしており、2027年3月期は6期連続での増配見通しとなっています。また、会社側ではROE20％を重要な経営指標として認識しているもよう。現在実施予定はないものの、機動的な自社株買い取得などが行われることも想定されます。

　中東情勢緊迫化による影響は業績予想に織り込んでいないものの、株価は4月以降大きく調整しており、建設業界の一角として状況の改善は安心感につながるほか、THEグローバル社の買収効果、ホテル運営事業への参入計画などは今後のカタリストとして注目できるでしょう。なお、2026年3月末の外国人持株比率は45.2％と高水準にあります。

3　SANKYO（6417・東証プライム）

　パチンコ・パチスロ機の大手メーカーです。1980年に開発したパチンコ機「フィーバー」が大ヒットするなど、開発力の高さに定評があります。パチンコ機販売台数は4年連続でトップシェアとなっているもようです。キャッシュリッチ企業とも位置付けられます。

　2026年3月期営業利益は624億円で前期比15.1％減となっています。主力タイトルや人気アニメ作品とのタイアップ機、「LT3.0プラス」搭載機種などラインアップ充実でパチンコ機の販売は好調でした。ただ、新規タイトル投入が低水準にとどまったパチスロ機販売の減少が響きました。

　2027年3月期は560億円で同10.4％減を見込んでいます。パチスロ機は八つの新タイトルを投入予定で急回復を見込む一方、市場が縮小するパチンコ機は数量減少や単価下落を見込み落ち込む見通しとしています。2027年3月期配当金は前期比10円減の80円を計画しています。

　配当性向40％を目安とした業績連動型配当を基本としています。また、2025年12月にかけて大規模な自社株買いを行いましたが、今後も機動的な自社株買い実施の可能性はあるでしょう。2026年3月末の現預金は1,324億円、一方で長・短借入金はゼロであり、ネットキャッシュは総資産比で46％、時価総額比でも35％と極めて高い水準にあります。

　2026年は東証の改革がキャッシュリッチ銘柄の剰余資金の使途に向けられるとみられることは注目ポイントとなってきそうです。株価は2026年初めから下落トレンドが続いていますが、足元では25日移動平均線を明確に突破し、今後のリバウンド期待が高まりつつあります。なお、2026年3月末の外国人持株比率は35％となっています

4　安藤ハザマ（安藤・間：1719・東証プライム）

　中堅ゼネコンの一角で、トンネルやダムなどの大型土木工事に実績が豊富です。2013年4月に安藤建設とハザマが経営統合して現体制になっています。フュージョンエネルギー（核融合）実用化に向け、Helical Fusionとの資本業務提携を発表しました。

　2026年3月期営業利益は336億円で前期比4.6％減となっています。建築事業の売り上げが伸び悩み、販管費などの増加をカバーしきれませんでした。一方、個別受注高は5,335億円で同24.8％増と大きく拡大、国内での受注が増加しました。

　2027年3月期営業利益は340億円で同1.1％増の見通しです。建築事業を中心に売上高は2ケタ増見通しですが、資材価格や労務費の上昇などを織り込んでいるようです。年間配当金は前期比4円増の84円を計画しています。

　2029年3月期まで3カ年の株主還元として400億円以上を計画しています。直近3カ年累計では302億円でした。下限配当80円での累進配当を導入し、機動的な自己株式の取得も想定しているようです。

　一方、技術開発やエネルギー事業などの成長投資は500億円以上を想定しています。期末受注残が膨らむ中で、2027年3月期の利益見通しはやや保守的な印象です。中東情勢悪化による材料費上昇などを想定しているとみられますが、足元での状況改善を受けて、過度な懸念は後退していくと考えられます。

　今後は他の建設会社同様に、見直しの余地が大きくなるとみられます。なお、2026年3月末の外国人持株比率は20％となっています。

5　ソフトバンク（9434・東証プライム）

「ソフトバンク」や「ワイモバイル」を展開する通信大手の一角です。非通信領域で大型の経営アクションを次々と実行、ヤフー、ZOZO、LINE、PayPayを子会社化しています。7月には、米国でネオクラウド事業を展開する事業会社「SB Neo」をソフトバンクグループと設立しました。

　2026年3月期営業利益は1兆425億円で前期比5.4％増となっています。主力のコンシューマ事業は端末売上増加などで順調に拡大したほか、PayPay連結効果でファイナンス事業が大きく貢献しました。

　2027年3月期は1兆1,000億円で同5.5％増の見通しです。ファイナンス事業続伸のほか、アスクル（2678）の回復、クラウド・AIやモバイルを中心としたエンタープライズ事業の伸長を見込んでいます。2027年3月期年間配当金は前期比0.2円増の8.8円を計画しています。

　2026年3月期まで3カ年の株主還元はトータルで1.2兆円、2027年3月期からの3カ年では計1.3兆円を想定しており、配当は継続的な増配を目指すとしています。AI計算基盤の商用化やAIデータセンターなどのAI関連事業は今後本格的な収益貢献が始まるとみられ、会社側の事業目標ではクラウド・AIの売上高を2030年度までに2025年度対比で倍増を目指すとしています。

　一方、これまでの株価はディフェンシブ銘柄と位置づけられ、2025年2月以降で株価は横ばいとなっています。今後はAI関連の側面が強いディフェンシブ銘柄として、水準訂正の余地が大きいと考えます。なお、2026年3月末の外国人持株比率は18％となっています。

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