個人投資家アンケート：「サッカー・ワールドカップ 北中米大会」での日本代表の順位予想は？

今月の質問「今年6月開幕のサッカー・ワールドカップ（W杯）北中米大会に興味はありますか？」

楽天証券経済研究所 コモディティアナリスト 吉田 哲

　楽天証券では毎月、当社のお客さまを対象としたアンケートを実施しています。今回のアンケート調査は2026年5月25日（月）から5月27日（水）にかけて実施、今月は2,476名の方に回答していただきました。（年代別のシェアは、20～30代が5.82%、40～50代が48.10%、60代以上が46.08%でした）

　毎月数千人のお客さまにお答えいただくアンケート「楽天DI」は、日本の個人投資家の動向を測る有力な手掛かりといえます。

　本稿では、月替わりでテーマを決めて実施している「今月の質問」の回答結果をまとめています。

質問1：6月11日に開幕する「サッカー・ワールドカップ（W杯）北中米大会」への関心度はどのくらいですか？

　当該質問において、回答者の31.3％が「やや高い（日本戦や結果のハイライトなどは見たい）」を選択しました。次点は「非常に高い（試合の中継は必ずチェックしたい）」で22.7%、以降は「全く関心がない」16.2%、「どちらとも言えない（ニュースで結果を知る程度でよい）」15.3％、「あまり関心がない」14.5％という結果になりました。

「非常に高い」と「やや高い」を合計した、どちらかといえば高いと感じている人の割合は54.0％でした。半分以上の人が、「サッカー・ワールドカップ（W杯）北中米大会」への関心度が高いと感じていることが分かりました。

質問2：6大会連続出場のサッカー日本代表（サムライブルー）は、今大会でどこまで勝ち進むと予想しますか？

　当該質問において、回答者の27.2％が「ベスト8」を選択しました。次点は、僅差で「ベスト16（日本代表過去最高順位）」26.6%、それに「ベスト4」16.6%が続きました。

「ベスト16（日本代表過去最高順位）」「ベスト8」「ベスト4」「決勝進出」「優勝」を合計した、日本代表が過去最高順位に到達すると予想した人の割合は79.1％でした。8割弱の人が、今大会の日本代表の躍進を予想・期待していることが分かりました。

質問3：これまでのサッカー日本代表の歴史の中で、最も印象に残っている「出来事」または「選手」を教えてください。（三つまで選択可）

　当該質問において回答者の26.9％が「1993年「ドーハの悲劇」・W杯初出場ならず（三浦知良、ラモス瑠偉など）」を選択しました。次点は「2022年 カタールW杯での強豪撃破・「三笘の1ミリ」（三笘薫、堂安律など）」（25.7%）が選ばれました。

「三笘（みとま）の1ミリ」は、カタール大会のスペイン戦で生まれた、奇跡のアシストプレイのことです。三笘選手がゴールラインギリギリでボールを蹴り返し、強豪に勝利する決勝点を生み出すきっかけを作りました。その後、「最後まで決して諦めない執念」を例える言葉としても、使われるようになりました。

質問4：ワールドカップ開催によって、特に「株価へのインパクトが大きい」と期待するテーマ・業種はどれですか？（128文字以内）

　大変にたくさんのご回答をいただき、全てを紹介することはできないため、主要なキーワードとその出現回数を確認します。（AIツールにて主要なキーワードの抽出と出現回数の算出を実施）

　出現回数が最も多かったキーワードは、「スポーツ用品（メーカー・ブランド含む）」の284回でした。次点で、「ユニフォーム」の212回、それに、「ビール（酒類・アルコール含む）」（168回）、アシックス（135回）、「飲料（清涼飲料・ドリンク含む）」（112回）などが続きました。

　以下は、回答の一部です（できるだけ文意を変えず、一部を修正しています）。

• スポーツ用品、ビール・飲料メーカー、アパレル。（20代）
• 放送・メディア、飲食・外食、ゲームなど。（20代）
• 限定グッズなどコラボ商品関連。（30代）
• 地域のサッカークラブ関連、AIによる試合結果の予想。（30代）
• 大会のスポンサー企業。（40代）
• 芝生のメンテナンス、資材に関わる企業。（40代）
• 映像技術にAIを関連付けた企業。（40代）
• NIKEの復活を期待。（50代）
• 三笘の欠場などで期待外れに終わる可能性があることを考慮したい。（50代）
• 開催国の一つであるメキシコの通貨「メキシコペソ」に注目したい。（50代）
• 観光・宅配飲食関連。（60代）
• Netflixなどの動画配信企業。（60代）

　今回は、「今年6月開幕のサッカー・ワールドカップ（W杯）北中米大会に興味はありますか？」というテーマで行った各種質問の回答結果をまとめました。今後もさまざまなテーマを用意し、個人投資家の皆さまのお考えを伝えていきます。