エビデンス投資「金（ゴールド）」の本当の買い方（短・中期投資編）

同じように動く金（ゴールド）と株価指数

　図1は、S＆P500種指数（以下、S＆P500）とNY金（ゴールド）先物の価格推移を示しています。1980年代半ばから1990年代後半までは、相関係数がマイナス0.60と、逆相関（逆の動き）をする傾向がありました。

図1：S＆P500、NY金（ゴールド）先物の価格推移（日足終値）

　しかし、2010年ごろからは、相関係数が0.82と、同じように上がったり下がったりするようになりました。

　相関係数は、マイナス1.0と1.0の間で決定し、マイナス1.0に近づけば近づくほど、二つは逆に動く傾向があることを（逆相関）、1.0に近づけば近づくほど、二つは同じように動く傾向があること（順相関）を示す目安とされています。

　このことから、2010年ごろ以降は、「株と金（ゴールド）は逆相関」という、金（ゴールド）市場に伝わるナラティブ（物語）は、実態とは言い難いといえます。

図2：エビデンスとナラティブについて

　図2のとおり、ナラティブはエビデンス（証拠）よりも、伝播力が高く、消費者や投資家の行動に大きな影響を与える傾向があります。このことが、2026年になった今でも「株と金（ゴールド）は逆相関」というナラティブが支配的である理由です。

　そもそも、投資活動は、消費活動と異なります。消費活動であれば、ナラティブが優先されることは往々にしてあると思います。インターネットやテレビなどの広告では、ナラティブを深めることが何よりも重視されています。

　しかし、投資活動という、大切なご資金を金融商品に投じた上で、それがもたらす損益を受け入れる行為において、ナラティブが優先されることは、筆者としてはできれば避けた方がよいと考えています。

　もたらされた利益や損失を受け入れるためには（自己責任の世界ゆえ、受け入れなければならない）、合理的な思考が必要だからです。合理的な思考は、分かりやすさや雰囲気、有名人の言葉に頼っていては、生じ得ません。

　だからこそ、投資活動においては（金投資に限らず）、ナラティブから離れ、エビデンスを重視する必要があるのです。

近年、ショック時でも金（ゴールド）下落

　図3は、1980年以降のS＆P500の月間平均の推移と、道中に発生した10度のショックを示しています。2010年ごろ以降、ショックの回数は増えていますが、それを跳ねのけるように、価格が大きく上昇してきたことが分かります。

図3：S＆P500の推移（月間平均）と10度のショック

　価格の急落直前を起点、回復開始を終点とすると、ブラックマンデーは1987年10月から1987年12月まで、S＆L（貯蓄貸付組合）危機＋景気後退は1990年7月から1990年10月まで、ITバブル崩壊は2000年3月から2003年3月まで、リーマン・ショックは2007年10月から2009年3月までです。

　また、欧州債務危機・米国格下げショックは2011年5月から2011年10月まで、チャイナショックは2015年5月から2016年2月まで、コロナ・ショックは2020年2月から2020年3月まで、インフレ・利上げショックは2022年1月から2022年10月まで、トランプ関税ショックは2025年2月から2025年4月まで、イラン戦争ショックは2026年2月から2026年3月（継続中）までです。

　図4は、10度のショック時の、S＆P500とNY金（ゴールド）先物の騰落率を示しています。2010年ごろ以前は、まさに「逆相関」だったことが分かります（株安・金高）。しかし、それ以降は、株と同様、金（ゴールド）も下落したケースがあることが分かります。

図4：S＆P500の10度のショック時の騰落率（NY金先物とともに月間平均ベース）

　2010年ごろ以降のショックにおける期間は、欧州債務危機・米国格下げショックがおよそ5カ月間、チャイナショックは同9カ月間、コロナ・ショックは同1カ月間、インフレ・利上げショックは9カ月間、トランプ関税ショックは同2カ月間、イラン戦争ショックは同1カ月間です。

　こうした、短・中期的な期間において、株と同様、金（ゴールド）も下落したケースがあることは、これからの金（ゴールド）投資において、大変に重要な意味を持ちます。金（ゴールド）が株価下落時の受け皿にならない可能性を示唆しているからです。