いま知っておきたい銀・銅投資──注目の背景とETF活用法

　本記事では、銀と銅それぞれの投資魅力を掘り下げるとともに、これらの金属に手軽に投資できる注目のETFもあわせてご紹介します。

銀──「二つの顔」を持つ希少金属

　私たちの日常を支え、そして今後さらなる飛躍が期待される先端テクノロジーに使用されている、ある金属が注目を集めています。それが「銀」、シルバーです。金と同じ貴金属でありながら「産業素材」としての顔も持つ銀は、金とは異なる独自の投資魅力を備えています。

　銀を一言で表すなら、「二つの顔を持つ希少な金属」です。

　一つ目の顔は「安全資産」としての顔です。古代ギリシャ・ローマ時代から銀は通貨・富の象徴として親しまれてきました。変質しにくい性質と希少性から、金と並ぶ安全資産として世界中で信頼され、伝統的にコインやメダル、装飾品、銀食器といった形で重宝されてきました。

　二つ目の顔は「産業素材」としての顔です。銀は全金属中で最も高い電気伝導率と熱伝導率を有しています。この特性から、ソーラーパネル、電気自動車（EV）、AI・データセンターなど、現代の先端テクノロジーに欠かせない素材となっています。この「安全資産」と「産業素材」の二面性こそが、銀を金とも銅とも異なるユニークな投資対象にしています。

（出所）各種情報よりGlobal X Japan作成

　銀の需要を構造的に押し上げているのは、太陽光発電、AI・データセンター、EVという三つのメガトレンドです。まず太陽光発電について見てみましょう。ソーラーパネルでは、電気エネルギーを効率よく取り出すために電極部分に「銀ペースト」が使用されています。

　再生可能エネルギー拡大の流れや電力需要そのものの増加を背景に、太陽光発電は急速に普及しています。世界の太陽光発電の累積導入容量は現在、2016年比で約7倍に拡大しており、2030年には7,100GW程度への到達が見込まれています。このような中、銀需要全体に占める太陽光向けの割合は、2016年の約8%から2024年には約17%へと倍以上に拡大しました。

　今後も中長期にわたって銀需要の増加をけん引していくと考えられます。

　次にAI・データセンターです。AI由来の電力需要は2024年から2035年でおよそ30倍に急増する見通しです。銀はサーバーや通信インフラの部材として不可欠であり、データセンター投資の拡大は銀需要の強力な追い風となることが期待されます。

　そしてEVの普及です。世界の新車販売に占めるEVのシェアは、2015年の約0.6%から2030年には約44.8%まで拡大が予測されています。EVはガソリン車の約2倍の銀を使用するため、EV普及は銀需要をさらに力強く押し上げる見込みです。

（注）期間は2016年－2024年。*2025年は予想値。（出所）World_Siver_Survey-2025よりGlobal X Japan作成

（注）期間は2016年から2024年、＊2030年の累積導入発電容量は予想値。
（出所）Statista、 World_Siver_Survey-2025よりGlobal X Japan作成

　銀の需要が構造的に拡大する一方、供給量はほぼ横ばいで推移しています。銀は単独で産出されることが少なく、鉛、亜鉛、銅、金などの副産物として産出されるため、銀だけを狙って増産することが困難なためです。

　加えて、銀鉱山に対する環境規制が世界的に強化されていることも供給の伸び悩みに寄与しています。この需要が供給を上回る不均衡状態の継続が、銀価格の上昇トレンドを中長期的に支えると考えられます。

　金銀比価（金価格÷銀価格）を見ると、過去20年の期間では銀は金に比べて相対的に割安な水準にありました。しかし近年は産業需要の高まりや貴金属全体への注目から銀が買い直されており、過小評価されていた銀の価値が再評価され始めています。

（注）期間は2006年4月28日から2026年4月30日まで（日次）。金及び銀は1トロイオンス当たりの金および銀価格（米ドルベース）、期間の始点を100として指数化。金銀比価は期間の始点を1として計算。 （出所）BloombergよりGlobal X Japan作成

銅──「Dr. Copper」から「基幹金属」への変貌

　銅はかつて「景気を映す鏡」、いわゆる「Dr. Copper（銅博士）」と呼ばれてきました。景気が拡大すれば需要が増え、景気が後退すれば需要が減る、典型的な景気敏感資源と考えられていたためです。

　しかし現在、銅を取り巻く環境は大きく変わり始めています。AIの普及によるデータセンター投資、再生可能エネルギーの拡大、送電網のアップデートなどによって、世界的に電力インフラ投資が拡大しています。その中心素材の一つが銅です。

　銅は依然として景気敏感な側面を持つ一方で、近年は「構造的な需要拡大」が意識されるようになっています。単なる景気循環ではなく、世界の産業構造変化そのものが銅需要を支える時代に入りつつあるのです。

　銅は金や銀と同じく電気伝導性や熱伝導性に優れた金属です。しかも金・銀と異なり安価で大量に利用できます。そのため、銅はほぼ全てが産業用途で利用されています。建設、電線、電子機器、輸送機器など、幅広い分野で使われており、現代社会のインフラを文字通り「配線」している金属といえます。

　銅需要を構造的に押し上げている要因は、銀と同様にAI・データセンター、再生可能エネルギー、そしてEVです。まずAIとデータセンターについてです。北米では、データセンター向けの銅消費量が2040年にかけて現在の約1.5倍になると予想されています。

　次に再生可能エネルギーと送電網です。再生可能エネルギーの拡大に加え、老朽化した送電網のアップデートが世界中で進んでいます。風力発電や太陽光発電の設備、そしてそこから消費地へ電力を届ける送電インフラ、いずれにも大量の銅が必要です。

　そしてEVと電化の進展です。EVは従来のガソリン車に比べて大量の銅を使用します。世界的な電化の潮流が、銅需要を底上げしています。銅の需要拡大だけでなく、供給面にも深刻な課題が存在します。

　第一に、開発期間の長さです。銅鉱山の開発には10年以上かかるケースもあり、需要が高まっても簡単に供給を増やせません。

　第二に、資源ナショナリズムの台頭です。チリでは鉱業ロイヤルティーの引き上げが実施されました。これは鉱山会社が資源を採掘する際に政府へ支払う税金・使用料のようなもので、引き上げによって企業側の負担が重くなります。

　コンゴ民主共和国でも鉱業法改正により、銅を含む鉱物のロイヤリティーが引き上げられました。自国の資源価値を重視し、政府が資源ビジネスへの関与を強める「資源ナショナリズム」の動きが世界的に広がっています。

　第三に、鉱石品位の低下です。国際エネルギー機関（IEA）は、世界の銅鉱山の平均鉱石品位が1991年から40%低下したと指摘しています。品位が下がるということは、同じ1トンの銅を取り出すために、より多くの岩石を掘り、より多くの水やエネルギーを消費し、より大きな設備投資が必要になることを意味します。

　クリーンテック需要の拡大などを背景に、中長期的には銅の需給ギャップの拡大が予想されています。銅は新鉱山の開発に長い時間とばく大な投資が必要なため、需要急増に対して供給が追いつきにくい資源でもあります。「構造的な銅不足」が市場のテーマとして意識され始めており、こうした需給逼迫（ひっぱく）が中長期的な銅価格の下支え要因として注目されています。

　銅の主要産地はチリ、コンゴ民主共和国、ペルーの3カ国で、これら3カ国のシェアは約49%に達します。先進国よりも新興国の供給量が多く、地政学リスクや政策変更の影響を受けやすい構造にあります。

　一方で、主要な採掘企業はテック・リソーシズ（カナダ）やBHPグループ（オーストラリア）など先進国企業が中心です。これらの企業はチリの主要鉱山の権益を有しており、投資家は先進国企業を通じて銅ビジネスにアクセスすることが可能です。

　銅価格は2000年代半ばの資源スーパーサイクルで大きく上昇し、2008年の世界金融危機で急落した後、中国の大型景気対策で再上昇しました。2010年代半ばには中国景気の減速で一服したものの、コロナ後の需要回復と供給不安を経て、近年はレンジを切り上げています。

　特に足元の上昇は、電化の進展やAI向けデータセンター需要の急拡大といった産業構造の変化が背景にあると考えられ、従来の景気循環とは異なる「構造的な価格上昇」の可能性が意識されています。

（注）LME 銅 3カ月先物価格を使用。期間は1999年12月末から2026年4月末まで、月次、米ドル建て。MTはメトリック・トン、1MTは1,000キログラム
（出所）BloombergよりGlobal X Japan作成

　ここまで見てきたように、銀と銅には驚くほど多くの共通点があります。AI・データセンター需要、再エネ・太陽光需要、EV需要のいずれも両金属の需要を押し上げています。供給面でも、銀は副産物としての性質から増産が困難であり、銅は開発期間の長期化と鉱石品位の低下が制約となっています。

　さらに、資源ナショナリズムの影響も両者に共通する課題です。いずれも「構造的な需要拡大」と「供給制約」が同時進行しており、単なる景気循環ではなく、世界の産業構造変化そのものが価格を支える構図になっています。