半導体関連株一極集中の動きを背景に、日経平均株価は急反発

　4月第1週から5月第2週（4月3日終値～5月8日終値）までの日経平均株価（225種）は18.1％の上昇でした。3月の月間下落幅は7,786円で過去最大となっていましたが、4月は一転して8,221円高と、過去最大の月間上昇幅を記録しました。

　4月16日には2月26日の過去最高値を更新し、4月23日には初の6万円台乗せを果たしました。5月に入っても上昇のペースは衰えず、5月7日には3,320円高となり、1日の上昇幅は2024年8月6日の3,217円を上回って過去最大を更新しました。

　原油価格の高止まりや地政学リスクといった懸念材料が存在する中で、株価が上昇した背景には、半導体関連株へ投資資金が一極集中している状況が挙げられます。

　とくにサプライズを誘う材料が新たに表面化したわけでもないものの、米国市場でSOX（半導体株）指数は、4月以降先週末までで実に55％の上昇となっている状況で、日本での半導体関連株のツレ高につながっています。半導体株は指数インパクトの強い銘柄が多いため、日経平均株価を実態以上に押し上げている印象です。

　この期間で上昇が目立った銘柄としては、やはり半導体株や人工知能（AI）関連株が挙げられます。半導体株のリード役となっているキオクシアホールディングス（285A）、半導体関連株の中では出遅れ感が意識されていたSUMCO（3436）などがこの期間で株価は倍化しました。

　ソフトバンクグループ（9984）、武蔵精密工業（7220）、三井金属（5706）などデータセンター関連の中心銘柄のほか、村田製作所（6981）や太陽誘電（6976）などの電子部品大手も、AI関連として見直され、50％以上の株価上昇となっています。

　半導体・AI以外への広がりとしては、ハーモニック・ドライブ・システムズ（6324）、ツガミ（6101）、DMG森精機（6141）など、設備投資関連の一角が人気化の兆しを見せています。

半導体株一極集中の流れには変化が生じる可能性も

　半導体セクターのRSI（買われ過ぎ・売られ過ぎを表すテクニカル指標）は1999年以来の最高水準に達しており、過熱感は否めません。ここまで、「株価が上昇しているから買われる」という循環となっていた面もあり、今後はこの半導体株一極集中の動きにも変化が生じてくると判断します。

　米国では現在、税還付のタイミングにあり、株式市場にとって需給面で良好な状態にあるといえます。ただし、還付された資金が半導体株に集中的に流れていたとも考えられ、税還付が一巡する5月中旬以降は、買われ過ぎの反動が顕在化するかもしれません。

　さらに、イラン情勢の不透明感が続いていたことから原油高の影響を受けにくい半導体・AI関連株へ資金が避難していましたが、イラン情勢が改善に向かえば、出遅れ銘柄への資金シフトが進み、半導体一極集中は沈静化する可能性もあるでしょう。

　8日には米国とイランの間で再び軍事衝突が発生するなど、中東情勢は現在も不透明ですが、5月14日から15日に予定されている米中首脳会談を機に、イラン情勢の状況改善に向けた流れが強まる可能性は高いと考えられています。

　しかし、現在の株式市場はすでに戦争の早期終結期待を織り込んでいる印象も強く、戦争終結に伴うポジティブな影響は限定的かもしれません。一方、米中首脳会談後も中東情勢に変化が見られない場合、ガソリン価格上昇による個人消費の先行き懸念、原油高や資材調達難による企業収益への影響が強く意識され、長期化リスクが再燃する恐れもあります。

　今後、5月14日にはアプライド・マテリアルズ（AMAT）、20日にはエヌビディア（NVDA）が決算発表を予定しています。期待感が先行する可能性もありますが、決算発表後の出尽くし感の強まりなど警戒感を強めておくべきと判断します。

　また、5月15日までは国内でも大手電線株などAI関連株の決算発表が集中します。こちらも材料出尽くしと捉えられてしまう余地は大きいとみます。むしろ、今回の決算発表では、業績見通しなどが嫌気されて、短期的に一段安となるような銘柄の押し目買いに注目したいところです。高配当利回りなど、割安感の強い銘柄は、より投資妙味が広がりそうです。