米ゼネラル・ダイナミクスは防衛大手で、原子力潜水艦、戦車、弾薬、軍事IT、ビジネスジェットなどを提供しています。世界的な戦車・火砲・弾薬需要増加、米海軍の潜水艦調達拡大、ビジネスジェット新型機販売開始などにより、10年間で株主資本は2.4倍となりました。他方で株価は2.1倍の上昇にとどまり、同業他社比でも割安な水準にあります。
原子力潜水艦、戦車、ビジネスジェットが事業の中核
ゼネラル・ダイナミクス(GD NASDAQ)(株価340.76ドル、時価総額922億9,300万ドル:4月13日終値)は米国の大手航空宇宙・防衛企業で、原子力潜水艦、戦闘車両、軍事ITシステム、ビジネスジェット(航空)の4領域にバランスよく事業を展開しています。
特に原子力潜水艦の事業は大型・長期契約に基づく事業で他社が参入しにくいため、ゼネラル・ダイナミクスの事業安定性を高めることにつながっています。
同業他社としてはロッキード・マーチン(LMT NYSE)、ノースロップ・グラマン(NOC NYSE)、RTX(RTX NYSE)、BAEシステムズ(BA ロンドン)などがあります。ゼネラル・ダイナミクスに比べるとこれらの企業はそれぞれ主力とする分野が明確に分かれています。
ロッキード・マーチンやノースロップ・グラマンは戦闘機、爆撃機、宇宙システムなど航空宇宙分野への依存度が高く、RTXやBAEはミサイル、レーダー、電子戦装置などの電子装備分野が中心となっています。
ゼネラル・ダイナミクスは1899年に潜水艦開発企業として創業しました。第2次世界大戦後の軍縮の中で潜水艦事業だけでは生き残りが困難となって多角化へとかじを切り、戦車、ミサイル、潜水艦、戦闘機など幅広い軍需製品を提供する総合防衛メーカーとして発展してきました。
冷戦終結によって軍需市場の崩壊に直面した1990年代初頭には事業を大幅に整理し、戦闘機、ミサイル、宇宙ロケットの各事業を売却して、軍用車両と潜水艦事業を中核とした形に再構築。その後、ガルフストリームを主力製品とする航空機メーカー、ITサービス企業、造船所などを買収し、現在の事業ポートフォリオを形成しました。
2022年2月に始まったウクライナ侵攻は、ゼネラル・ダイナミクスの製品の需要を大きく押し上げ、同社の業績の拡大を後押ししました。特に米国・欧州がウクライナ支援のために弾薬や装甲車などの補充を急ぐ中、同社の軍需品への引き合いが拡大しました。
大砲用の155mm砲弾の不足が深刻化する中、同社はウクライナ国内に砲弾工場を建設する計画を進めており、現地生産体制の構築を通じて長期的な需要取り込みを狙っています。
また2024年以降のイスラエルによるイラン攻撃とそれに対する報復の応酬という状況下、米軍にとって補給・防衛能力の増強が急務となったため、ゼネラル・ダイナミクスが供給する155mm砲弾、戦車用弾薬、指揮統制システムの調達を拡大しました。
2026年2月から起きているホルムズ海峡を挟んだ軍事衝突は、さらなる海軍艦艇需要増や潜水艦・駆逐艦需要増につながるものと見込まれています。
当期純利益増加とともに株価は上昇
ゼネラル・ダイナミクスの2015年12月期の売上高は317億8,100万ドルでした。2025年12月期には525億5,000万ドルとなり、10年で1.7倍に増加しました。当期純利益は2015年12月期の30億3,600万ドルから2025年12月期には42億1,000万ドルへと1.4倍になりました。
これは、世界的な戦車・火砲・弾薬需要増加、米海軍の潜水艦調達拡大、ビジネスジェット新型機販売開始などによるものです。
<ゼネラル・ダイナミクスの当期純利益推移(2015年12月期以降)>
出所:ゼネラル・ダイナミクス資料などより楽天証券経済研究所が作成
株価は当期純利益の増加と歩調を合わせる形で堅調に推移しています。
<ゼネラル・ダイナミクスの株価推移(2015年12月期以降)>
出所:ゼネラル・ダイナミクス資料などより楽天証券経済研究所が作成
弾薬、潜水艦、ビジネスジェットで業績拡大中の米ゼネラル・ダイナミクスに割安感(西 勇太郎)
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