インデックスファンドに投資すればそれだけで分散投資できるというメリットがありますが、相場の動きによってリスクもあります。振り回されないためにも心構えが必要です。株式インデックスファンドのリスクとの向き合い方についてご説明します。
<2026年5月4日更新>
新NISA(ニーサ:少額投資非課税制度)を機に、指数に連動する運用成績を目指すインデックスファンド(指数連動型投資信託)に投資をしている人が増えています。中でも、「オール・カントリー」と呼ばれる全世界株式を対象とした指数や、米国株式を対象としたS&P500種指数に連動するインデックスファンドが人気を集めています。
インデックスファンドに投資すればそれだけで分散投資できるというメリットがありますが、相場が大きく急落した時にはリスクもあります。相場の動きに振り回されないように、リスクへの向き合い方や心構えが分かっていれば安心です。
今回は、ぜひとも理解しておいていただきたい、株式インデックスファンドのリスクとの向き合い方についてご説明します。
インデックスファンドの中身は?
株式インデックスファンドは、株式を対象としたインデックス(ベンチマークといいます)に連動するように運用される投資信託ですが、その中身はさまざまです。
身近な例として日本の株式を対象としたインデックスファンドを考えてみましょう。日本の株式を対象とした代表的なインデックスとしては、日本経済新聞社が公表している日経平均株価や、日本取引所グループが公表しているTOPIX(東証株価指数)があります。
日経平均株価は日本の株式225銘柄を対象としていますので、日経平均株価に連動するインデックスファンドに投資すれば、225銘柄に分散して投資することになります。
一方、TOPIXは日本の株式約1,700銘柄(2026年4月時点)を対象としていますので、TOPIXに連動するインデックスファンドに投資すれば、日経平均株価に連動のものより、7.5倍くらい多くの銘柄に分散投資できることになります。
さらに分散された世界株式のインデックスファンド
日本から海外に目を向けて、さらに幅広く分散された株式インデックスファンドを考えてみましょう。
日本の株式は、時価総額で見ると、世界全体(ここでは先進国、新興国の合計)の5%程度ですが、日本を含めた先進国の時価総額は、世界全体の約9割をカバーすることになります。
日本を除く先進国(22カ国)の株式を対象としたインデックスとして代表的なものにMSCIコクサイがあり、構成銘柄は1,134銘柄(2026年3月時点)ほどになります。日本株式のインデックスファンドに加えて、先進国株式のインデックスファンドを保有することで、国や地域、銘柄をかなり分散することが可能になるのです。
同じ株式インデックスファンドでも、対象範囲によって分散の度合いは異なる

先進国に加えて、新興国(24カ国)まで視野を広げると、ほぼ世界全体の時価総額をカバーできることになります。新興国の株式を対象とした代表的なインデックスであるMSCIエマージング・マーケッツ・インデックスに連動するインデックスファンドに投資すれば、さらに銘柄数を1,072程度(2026年3月時点)増やすことが可能です。
MSCI ACWI(オール・カントリー・ワールド・インデックス)に連動するインデックスファンド、いわゆるオール・カントリーであれば、日本、先進国、新興国を全て含みますので、たった1本の投資信託で、2,480銘柄程度(2026年3月時点)に分散して投資できるのです。なお、中小型株まで対象にしているインデックスだと、世界全体で9,000銘柄程度含まれているものもあります。
株式インデックスの対象地域と銘柄数
急落時は含み損のリスクも。積立投資は長期目線で
投資する際のリスク管理で大切なことは、幅広い多数の銘柄への分散投資と言われますが、分散していたとしても、急落する時は一斉に下がってしまうこともあることには注意が必要です。
実際、2008年に起きたリーマンショックでは、先進国および新興国を対象とするMSCI ACWIは、2007年10月から2009年2月にかけて急落し、6割以上も下落しました。つまり、100万円投資していたら40万円程度まで下がってしまい、60万円ほどの含み損になってしまったのです。
信託報酬などのコストは考慮せず
(「新しいNISA かんたん最強のお金づくり」(横田健一著、河出書房新社)から引用)
長期で投資していればさまざまなマーケット環境を経験することになるわけですが、この時は、急落前の水準を回復する2013年12月まで6年以上もかかったのです。
リーマンショックの直前に投資を始めた人は、しばらく含み損の状態が続いたことになります。途中で嫌になり売却してしまった人もいたでしょう。
しかし、粘り強く続けていたら回復していったのです。一時的に大きな含み損を抱えてしまっても積立を継続していれば、結果的には損益が回復するのも早めることができたわけですが、含み損になって積立をストップしてしまっていたら、回復するまで長い時間がかかったことになります。
あくまで過去の実績にはなりますが、MSCI ACWIの算出開始以来、約35年間のグラフは次の通りです。
信託報酬などのコストは考慮せず
(「新しいNISA かんたん最強のお金づくり」(横田健一著、河出書房新社)から引用)
上がったり、下がったりと波はありますが、長期的に見ると少なくともこれまでの実績としては、右肩上がりで上昇してきたことになります。
資産形成を目的とした積立投資は、長期で取り組むものです。一時的な損益に一喜一憂することなく、初志貫徹で、ぜひ長期的に取り組んでいただければと思います。
積立中のNISA、分散投資でも下落?含み損リスクに負けない長期投資とは
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