ナフサ不足も追い風？ゲオHDに割安感（西 勇太郎）

ナフサ不足で新品製造が滞ると中古品販売が拡大する可能性

　ゲオホールディングス（2681 東京）（株価1,851円、時価総額736億円：4月6日終値）は愛知県名古屋市に本社を置く企業で、レンタルビデオ店「GEO」、総合リユースショップ「2nd STREET（セカンドストリート）」を全国展開しています。

　1989年にレンタルビデオ店として設立され、2008年に中古品販売の「セカンドストリート」を子会社化。レンタル市場縮小の中で中古品販売を行うリユース事業への転換を進め、現在は国内リユース市場でシェア1位です。

　リユース事業では、衣料、家電、雑貨から高級時計まで幅広く取り扱う業態で店舗数を増やし続けており、海外にも積極展開しています。一方、GEOのレンタル事業は市場縮小に伴い店舗数が減少傾向です。

　ゲオHDと国内で競合する企業としては、ブックオフグループホールディングス（9278 東京）、トレジャー・ファクトリー（3093 東京）、ハードオフコーポレーション（2674 東京）、ワットマン（9927 東京）、買取王国（3181 東京）、テイツー（7610 東京）、マーケットエンタープライズ（3135 東京）、まんだらけ（2652 東京）、オークネット（3964 東京）などがあります。

　ゲオHDと最も競合度が高いのはブックオフグループHDです。書籍のイメージが強いですが、現在は家電、ホビー、ブランド品、衣料まで扱う総合リユースへと拡大しており、全国規模の店舗網を持つ点でもゲオと直接競合します。

　次に競合度が高いのはトレジャー・ファクトリーで、衣料、家具、家電を中心とした総合リユースという点でゲオHDの「2nd STREET」とほぼ同じ領域をカバーし、都市部では出店競争が顕著です。ハードオフコーポレーションも家電、楽器、ホビーに強みを持ち、商材の重なりが大きいことから競合度は高い部類に入ります。

　ワットマンや買取王国は総合リユース型で商材は近いですが、地域密着型で店舗数が限定されるため競合度は中程度にとどまるといえます。テイツーはゲーム、ホビー、書籍に特化しており、ゲオのゲーム・メディア領域と重なる部分があるものの、総合リユースではないため競合度は中程度です。

　マーケットエンタープライズはEC特化型で直接の店舗競合はありませんが、買取チャネルでは顧客を奪い合う関係にあります。まんだらけは漫画、アニメ、ホビーに特化した独自色の強い企業で、ゲオと重なるのはホビー領域の一部に限られるため競合度は低めです。オークネットはBtoBオークションが中心で小売領域での直接競合は少なく、競合度は最も低いといえます。

　ホルムズ海峡封鎖に起因するナフサ不足によってプラスチック製品や家電・日用品の新製品供給が滞ると、消費者は新品購入ができず、中古品への需要が高まります。

　これにより、ゲオHDやトレジャー・ファクトリー、ハードオフコーポレーションなど総合リユース企業については、家電、家具、雑貨の販売増が期待できる状況です。特に家電は代替が効かない部材が多いため新品価格の上昇と供給遅延が起きやすく、中古家電の需要が急伸しやすいと考えられます。

戦略的帰結としての当期純利益レンジ推移

　ゲオHDの売上高と売上総利益は増加し続けているものの、当期純利益は、コロナ禍初期の新作映画公開延期に伴う新作供給不足がレンタル事業の急激な悪化につながった2021年3月期以外、おおむね40億～110億円のレンジで推移しています。

　これは、国内外で直営店中心の店舗数増加を続ける同社の成長戦略の当然の帰結と言え、店舗数増加による固定費増加が販管費増加につながり、営業利益以下の利益項目のレンジ推移を招いています。

　店舗数増加は当然のことながら同社がコントロールしています。そのため、当期純利益の40億～110億円のレンジ推移も、同社がコントロールした結果といえます。

　アマゾン・ドット・コム（AMZN NASDAQ）が長らく市場シェア拡大を優先して赤字計上を続けたのに近い戦略といえるかと思います。将来的に他社を含め店舗数増加がさらに進んで国内リユース市場が飽和状態になった段階では、ゲオHDは他社買収によるさらなるシェア拡大と価格コントロール力向上によって、収益性拡大につなげる可能性があります。

＜ゲオHDの当期純利益推移（2015年3月期以降）＞

　株価は、当期純利益に連動しており、おおむね1,200～1,900円のレンジで推移しています。

＜ゲオHDの株価推移（2015年3月期以降）＞