急落から急騰に転じた株式市場

　いわゆる「月またぎ」で4月相場を迎えた今週の株式市場ですが、国内外を問わず、下落基調から一転して急騰を見せる場面がありました。

＜図1＞国内外主要株価指数のパフォーマンス比較（2025年末を100）（2026年4月1日時点）

　図1は、2025年末を100とした、国内外の主要株価指数のパフォーマンス比較の推移を示したものですが、4月1日時点で表示されている全ての株価指数が足元で持ち直している様子が確認できます。

　4月相場入りを迎えるタイミングで相場のムードがガラリと変わった印象ですが、こうした株価反発の主因として、最近まで株価を押し下げてきた、イランをめぐる中東情勢に対する改善期待が高まったことが挙げられます。

　トランプ米大統領による「早期の戦闘終結」と「イランとの交渉進展」を示唆する発言や、SNSでの投稿、各種報道などやイラン側の情報発信を通じて、停戦に向けて動き出している可能性が報じられたことなどが具体的な材料となりました。

　また、3月相場の下げ過ぎの反動や、日米のAI関連銘柄が株価収益率（PER）などの面で割安といえるところまで株安が進み、ちょっとした好材料を理由に買いを入れやすくなったこと、そして、イラン情勢を受けてインフレ懸念が高まる中、パウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長が「インフレ警戒を理由とする利上げを現時点で考えていない」という旨の発言があったことによる安心感なども、株価反発の支援材料になったと考えられます。

　ただし、続く4月2日（木）の午前（米国時間では1日の夜）に行われた、トランプ米大統領による米国民向けの演説を境に、日本株市場や米国株先物市場が再び売られる展開となっており、にわかに高まった相場の改善ムードは早くも雲行きが怪しくなっています。

　もっとも、トランプ米大統領にとっては、演説を行うことで「市場の風向きを好転させたい」という意図があったと思われるだけに、市場のネガティブな初期反応を受けて、俗にいう「TACO（タコ）る」格好で、トランプ米大統領が新たに警戒感を和らげる動きをしてくることや、停戦に向けた動きが順調に進展する可能性もあり、株価の反発基調を続けていけるのかを見極めていくことが目先の焦点になります。

株価はどこまで戻せる？意識しておきたい「強気の罠」

　では、株価の反発基調が続くのかについて、米主要株価指数（ダウ工業株30種平均、S＆P500種指数、ナスダック総合指数）の日足チャートから、テクニカル分析の視点から読み取れる状況を整理します。

　最初にNYダウから見ていきます。

＜図2＞米NYダウ（日足）とMACDの動き（2026年4月1日時点）

　NYダウは2月10日の高値をピークに、3月30日の安値をつけるところまで下落トレンドを形成していました。とりわけ、3月中旬に株価が200日移動平均線を下抜けて以降、この200日移動平均線が上値の抵抗として機能しています。

　株価が急反発を見せた31日（火）の取引でも、取引時間中にこの200日移動平均線を超える場面があったものの、終値では上回れず、引き続き200日移動平均線が抵抗として機能しています。

　また、下向きを強めている25日移動平均線が迫ってきています。5月以降のNYダウは25日移動平均線を支持（サポート）にして、先ほどの2月10日の高値に至るまで上昇トレンドを描いてきました。

　足元で反発する株価が25日移動平均線を上抜けできずに跳ね返されてしまうと、これまで支持として機能してきた25日移動平均線が、今度は抵抗（レジスタンス）として役割を変えることになるため、チャートは下向きの意識を強めてしまうことも考えられます。

　反対に、株価が無事に200日や25日移動平均線を上抜けできた場合、次に控えるのが50日移動平均線となりますが、こちらも同じ見方となるため、目先の株価は50日移動平均線あたりまでが戻りの目安になりそうです。

　このほか、下段のMACDを見ると、直近まで下降をたどっていたものの上向きに転じて、シグナルも上抜けており、一応、「底打ち」のサインも出現しています。

　同様に、S＆P500やナスダックの日足チャートを見ても、31日（火）の株価反発によって200日移動平均線からの下方乖離（かいり）の修正が行われたものの、200日移動平均線を上回れない状況であることや、下向きの25日移動平均線が迫っていること、50日移動平均線が戻りの目安になりそうという点が共通しています（図3と図4）。

＜図3＞米S＆P500（日足）とMACDの動き（2026年4月1日時点）

＜図4＞米ナスダック総合（日足）とMACDの動き（2026年4月1日時点）