米国株の「恐怖プレミアム投資戦略」：恐怖感に負けずJust Keep Buying！

恐怖指数が上昇し、株価が調整した局面こそ積み増しの好機

　2月28日の米国・イスラエルによる対イラン武力攻撃を受け、市場はホルムズ海峡の実質封鎖リスクを強く意識して原油相場が上昇。これにより、エネルギー高を通じた世界景気の下押しとインフレ再燃への警戒が広がり、米国株も世界株式も調整色を強めました。

　こうした局面では、投資家心理の悪化に加え、ボラティリティ売りや「リスクパリティ戦略」による機械的な株式売り、CTA（投資家に代わって商品先物や金融先物などで資産運用を行う専門家やファンド）など、投機筋の順張り売りが重なり、株価がファンダメンタルズやバリュエーションを無視して下押ししやすくなります。

　実際、米国市場の恐怖指数（VIX）は3月27日に31超となりました。

　図表1が示す通り、1995年以降で恐怖指数が30超に達した局面でS＆P500種指数（S＆P500）に投資した場合、その後の半年後・1年後の平均リターンは長期平均（1995年以降の約30年平均）の2倍超となってきました。

　恐怖指数の30超で米国株に積み増し買いをする戦術を著者は「恐怖プレミアム投資戦略」と呼びます。3月31日には戦争とホルムズ危機が出口に向かうとの各種報道も出始めました。

　戦況の先行きに楽観はできませんが、長期買い増しや積立投資を実践している個人投資家にとっては「恐怖プレミアムによる期待リターン」を取り込む好機の期待が高まります。著名投資家ウォーレン・バフェット氏の「他人が恐れている時にこそ貪欲となれ」との名言と合致する長期市場実績に注目したいと思います。

図表1：恐怖プレミアム投資戦略の実績：リターン平均は期間平均の2倍だった

対外武力攻撃時における米国株のドローダウンを振り返る

　図表2は、第二次世界大戦後に米国が対外的な武力攻撃に踏み切った局面におけるS＆P500の最大ドローダウン実績（直近高値からの下落率/終値ベース）を一覧したものです。

　今回のイラン攻撃を除き、朝鮮戦争を含めて米国の戦闘参加局面は主に9回ありましたが、それらを算術平均するとS＆P500のドローダウンは17.8％となりました。一見すると、対外武力攻撃は株式市場に大幅な下落をもたらすようにも見えます。

　ただし、この平均値をそのまま受け取るべきかには議論が分かれます。とりわけ、5の「アフガニスタン戦争」と6の「イラク戦争」の時期は、いずれも米国経済と金融環境が平時と比べて大きく悪化した局面にありました。

　アフガニスタン戦争時は、ITバブル崩壊後の株安、景気後退、さらに9.11同時多発テロという極端なショックが重なっていました。イラク戦争時も、その後の金融システム不安や世界的な信用収縮につながる不安定な局面にあり、戦争そのものだけで株価下落を説明するのは適切ではないでしょう。

　つまり、この2例は、対外武力攻撃の影響というより、もともと株式市場を弱気相場入りさせるほどマクロ・金融環境が深く傷んでいた特殊局面として位置付けるべきです。

　そこで、この2例を除く7事例でみると、最大ドローダウンの平均は9.2％となり、歴史的には「弱気相場」ではなく「調整（Correction）」の範囲にとどまってきたことが分かります。今回のイラク危機におけるドローダウンは9.1％となっています（3月30日時点）。

図表2：第二次大戦後：米・海外軍事介入時の株価調整（市場実績）

　もちろん、地政学リスクの高まりや中東情勢危機がもたらす原油相場の上昇は短期的にせよ投資家心理を冷やし、株価の変動率を高めます。しかし、米国の対外武力攻撃局面では、株式市場が常に深刻な下落相場に陥ったわけではなく、むしろ多くの場合は10％前後の調整に収れんしてきた、というのが長期データから読み取れる市場実績です。