【株式インデックス投資の“光と影”】知っておくべき3つの注意点と賢い付き合い方 （前編）

インデックス投資が支持される理由：その揺るぎない合理性

　多くの個人投資家が「低コストインデックス投資こそ合理的」と考える背景には、SNSや書籍などでアクティブファンドの非効率性や手数料の高さが指摘され、株式インデックス投資が「最適な方法」とまで言われる現状があります。まずは、インデックス投資がなぜこれほど広く支持されるのか、その合理性を整理しましょう。

1.    コストの低さ

　アクティブファンドの信託報酬が年率1.0%以上になることも多い中、インデックスファンドでは0.1%未満の商品も珍しくありません。このコスト差が長期投資において、どれほど重要かを示すのが＜図表1＞です。仮に30年間、年率5.0%のリターンが得られる投資信託に、毎月3万円ずつ積み立て投資した場合、信託報酬0.1%のファンドと1.5%のファンドでは、最終資産額に約550万円もの差が生じます。 このように運用コストはリターンに直結するため、アクティブファンドを選ぶ際には、そのコストに見合うだけの付加価値が期待できるかを見極める必要があります。

図表1：運用コストが長期の運用成果に与える影響

※当該数値はあくまでもシミュレーションであり、将来の投資成果を示唆または保証するものではありません。
※本シミュレーションは簡便な計算式に基づいているため、厳密な正確性や完全性を保証するものではありません。
※信託報酬控除後のリターンを前提に、複利で再投資されるものとして算出しています。
出所：筆者作成

2.    投資対象の分散

　インデックス投資は投資対象を分散します。全世界を対象とする株式指数に投資すれば、数千銘柄に分散投資することになり、特定の個別企業が抱える固有のリスク（倒産、不祥事など）は低減されます。これにより市場全体の成長の恩恵を享受できるわけです。

3.    投資判断・運用のシンプルさ

　インデックス投資は特定の指数（S＆P500指数など）に連動するため、その値動きは分かりやすく、投資家は複雑な個別企業の分析や頻繁なポートフォリオ調整から解放されます。市場全体の動向を見ることで運用状況を把握できるシンプルさは、多忙な現代人にとって魅力的です。

4.    市場の効率性に基づく合理性

　インデックス投資の根底には、「市場は効率的である」という効率的市場仮説の考え方があります。これは、市場にはあらゆる情報が即座に織り込まれるため、継続的に市場平均を上回るリターンを上げることは難しい、という理論です。この仮説に基づけば、個別の企業分析や市場予測に多大な時間と労力を費やしても、その努力が報われる可能性は低いとされます。そのため、市場全体に低コストで投資するインデックスファンドは、最も合理的な投資手法の一つとして位置づけられています。
    
　このように、インデックス投資には合理性があり、多くの個人投資家にとって強力な資産形成ツールであることは間違いありません。

株式インデックス投資の留意点：知っておくべき3つの側面

　しかし、その強力なツールも特性を理解せずに妄信してしまうと、期待通りの成果が得られない可能性があります。ここからは、インデックス投資をするうえで知っておくべき、3つの留意点について解説します。

1.    特定の投資対象への偏り

　前述のとおり、インデックス投資は多数の銘柄に投資するため、一見すると高度な分散が効いているように思えます。しかし、投資対象の多さが必ずしも運用資産全体のリスク低減に直結するとは限りません。 特に、多くの株価指数が採用する時価総額加重型の方式では、値上がりした企業のウェイトが自然に高まるため、構造的にはモメンタム戦略に近い特性を持ち、特定の企業やセクターへの集中を招きがちです。S＆P500指数では近年、巨大ハイテク企業への集中が進み、上位銘柄が指数全体のパフォーマンスを大きく左右します。このように、インデックス投資は銘柄数が与える印象ほど均等には分散されておらず、結果として巨大企業へのウェイト集中を招くことがあります。

▼過去に解説した指数構造の記事はこちら
S＆P500で考える株価指数の「時価総額vs均等」問題。ビックテック頼みどうする？

2.    「価格を見ない投資」の特性

　インデックス投資は指数に連動することを目的としているため、個別銘柄や市場全体の価格水準が「割高か割安か」を評価して売買することはありません。指数に採用されている銘柄を、その構成比率に応じて機械的に保有することが基本となります。このためインデックス投資は、市場のバリュエーションに関わらずルールに基づいて売買を行う「価格を見ない投資」とも言えます。
　その株式市場のバリュエーションを測る代表的な指標の一つに、CAPE（景気循環調整後PER）があります。これは株価を過去10年間の平均実質利益で割った指標であり、景気循環の影響をならした長期的なバリュエーション指標として知られています。
　＜図表2＞のように、多くの研究において、CAPEと将来の株式リターンの間に、一定の負の相関関係が確認されています。これはつまり、CAPEが高い水準にある時（市場が割高と判断される時）は、その後の数年から十数年の株式リターンが低くなる傾向があり、逆にCAPEが低い水準にある時（市場が割安と判断される時）は、将来の株式リターンが高くなる傾向があることを示します。
　例えば、＜図表3＞を見ると、2000年のITバブル期には、米国株式市場のCAPEは40倍を超える水準まで上昇し、その後の約10年間、米国株式市場のリターンは低い水準にとどまりました。そして足元では、再び40倍台まで近づいていることが見て取れます。

図表2：米国株式市場CAPE（景気循環調整後PER）と将来10年実質リターン（1916-2015）

図表3：CAPEと将来10年実質リターンの推移

※将来10年間の実質年率リターンは、実質株価および実質配当を用いた月次トータルリターンをもとに算出し、各時点から120カ月先までの累積リターンを年率換算したもの。 ※10年先実質年率リターンの直近期間は未確定のため対象外。 出所：Robert Shiller, Irrational Exuberance Dataをもとに筆者作成

 　インデックス投資は、バリュエーションが高く将来リターンが低下する可能性があっても、指数の構成銘柄を保有し続けることになります。市場が過熱している局面では特に、この「価格を見ない投資」の特性を認識しておくべきでしょう。

3.    長期低迷と市場リスクを「そのまま受け入れる投資」

「株式市場は長期的に見れば右肩上がり」という言葉はインデックス投資の根拠とされていますが、その過程にはどのような局面があるのかを理解することは重要です。なぜなら株式市場の平均リターンは常に実現されるわけではないからです。
　実際、＜図表5＞が示すように、1960年代後半から1980年代初頭にかけての「株式の死」と呼ばれる局面では、リターンが年率換算でわずか1%台にとどまるなど、指数が長期にわたり停滞する厳しい時期が存在しました。 また、2000年代のITバブル崩壊後の「失われた10年」も同様に、停滞期から元の水準まで回復するのに長い時間を要しました。

図表4：米国株式市場の推移

図表5：「株式の死」局面における米国株式市場の推移

※図表4,5のいずれも1965年12月末を100として指数化し、S＆P500指数の月次データを使用。
※図表4は対数グラフ、シャドーは景気後退期。
出所：Bloomberg、全米経済研究所（NBER）のデータをもとに筆者作成

　インデックス投資は、このような市場の波を良い時も悪い時もそのまま受け入れる戦略です。特定の指数に連動するため、2008年のリーマンショックや2020年のコロナショックで見られたような、短期間での大きな下落も含め、市場リスクを「そのまま受け入れる投資」であることを理解しておく必要があります。この事実を認識していれば、市場の大きな変動に遭遇した際にも、感情的な判断に流されにくくなるでしょう。

まとめ

　インデックス投資はその優れた合理性を持つ一方で、特定の投資対象への偏り、価格を見ない特性、そして長期間の低迷や市場リスクをそのまま受け入れる側面も持ち合わせています。これらの「光と影」の正体を知ることが、賢くインデックス投資と付き合うための第一歩です。次回の後編では、これらの特性を踏まえた上で、堅実に資産を形成していくための具体的な方法について解説します。

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