「下がる前に売りたい…」信用評価損益率が教える、急落相場で個人投資家が資産を守る術

信用評価損益率とは？

　皆さんは「信用評価損益率」という指標をご存じでしょうか？

「信用評価損益率」とは、個人投資家が信用取引で買った株で、まだ決済が終わっていないもの（つまり建玉として現在保有しているもの）が、どのくらいの含み損益を有しているかを表したものです。

　例えばこれがマイナス5％だとすれば、信用買いをしている個人投資家が、信用取引で平均して5％の含み損を抱えている、ということを意味します。

　筆者はこの「信用評価損益率」を常にウオッチしています。なぜならこれは、株価の天井圏や底値圏を判定する際に大いに役立つものだからです。

　この信用評価損益率、2月27日時点でマイナス0.13％と、ほぼプラスマイナスゼロの水準まで達しています。

信用評価損益率がプラスになることは極めて少ない

　信用評価損益率は基本マイナスで推移します。その理由は、個人投資家の特性にあります。信用取引に限りませんが、多くの個人投資家は利益が生じている株は早期に売却する一方、含み損が生じている株はそのまま保有し続ける傾向にあります。

　そのため、保有する信用買いの建玉についても、含み損を抱えたまま保有していることが多くなり、それが信用評価損益率のマイナスという形で表れるのです。

　ですから、この信用評価損益率がプラスになるということは、個人投資家の含み損がなくなるほど、マーケット環境が良好で、株価が大きく上昇していることを意味します。

　アベノミクス相場初期の2013年前半にプラス4％前後まで達した後は、信用評価損益率がプラスになったことはありません。

信用評価損益率による天底の判断基準は？

　信用評価損益率を見れば、株価が天井圏にあるか、底値圏にあるかを判別することができます。

　まず、信用評価損益率がマイナス20％近辺に達すると、含み損を抱えている信用買いの建玉の損失の額が大きくなり、証券会社に預け入れる必要がある担保が不足して（これを「追証［おいしょう：追加保証金の略］」と呼びます）、半ば投げ売り状態となります。

　売らざるを得ない投資家が売り終わると、程なく株価が底入れする（相場が下がるだけ下がり、大底が確認され、相場が下げ止まること）ことが多いです。そのため信用評価損益率マイナス20％という水準は、底値圏として強く意識されます。

　マーケット環境が極めて悪い状況では、マイナス20％を超えてマイナス30％、40％近くまで達することもありますが、そうではない平時であれば、マイナス20％の水準では株価が底入れすることがかなり多いです。

　一方、信用評価損益率がマイナス3％程度まで改善すると、いつもなら含み損を抱えている個人投資家の含み損が限りなくゼロに近づいていることを表します。つまり、かなり株価が高騰していて、過熱状態にあるということです。

　上述の通り、信用評価損益率がプラスになることはまれで、多くは信用評価損益率のマイナス値がゼロに近づくと株価は天井をつけることになります。

ここから考えられる投資戦略とは？

　では、足元で信用評価損益率がプラス圏目前にまで達している状況で、どのような投資戦略が考えられるでしょうか？

　まず、ここからプラス圏に突入する可能性もないわけではありません。そうなれば、現状上昇トレンドが続いている個別銘柄の株価も、さらに上昇する可能性が高まります。

　一方、過熱状態にあることも確かなので、いつ株価が天井をつけて大きな下落に転じるかも分かりません。

　このような状況下では、次のような点に気を付けるべきだと思います。

1. 今から新規の買いを積極的に行ってポジションを膨らませすぎない方が無難
   （ポジションが膨らんだ状態で株価が急落するとダメージが大きくなる）
2. 保有している株、新規に買った株について、移動平均線割れで売却するなど、どうなったら売却するかをあらかじめルール化しておき、かつそれを実行する
   （株価が天井を付けて大きく下がった場合、早期に売却しておかないと株価の大幅下落で塩漬け株をつくってしまう）

　過去の経験則から見ても、信用評価損益率の足元の水準はかなり高いと言わざるを得ません。ここから大きく下がる可能性も踏まえた上で、損失を膨らませないような行動を心掛けるようにしましょう。