中東危機で日経平均が急落しました。足元の景気・企業業績は良好ですが、米国、ロシア、中国などの大国が、武力行使を辞さない姿勢を強めていることに不安があります。また、AI関連株の過熱、インフレ再燃への不安もあります。先行き不透明感が広がる中、「株に積み立て投資を始めたものの不安」という読者に、私の考え方をお伝えします。
荒れる日経平均
日経平均株価が急落しました。私は、日本株は割安で、魅力的な投資対象と考えています。ニッセイ日経平均インデックスファンドに投資していけば、中長期で資産形成に貢献する可能性が高いと考えます。
ただし、日経平均の欠点は、値動きが荒いことです。中東危機や関税ショック、景気悪化不安などを嫌気して何回も急落を繰り返します。株は「上がる時は上げ過ぎ、下がる時は下げ過ぎる」傾向が強いので、割高な株がさらに上昇加速することも、割安な株がさらに下落加速することもあります。いいタイミングで買って、いいタイミングで売るのは至難の業です。
私は、日経平均は2030年までに7万円以上に上昇すると予想しています。10~20%の急落、そこからの急反発を繰り返しながら上昇していくと考えています。
アベノミクスがスタートした2012年末から13年2カ月で、日経平均は約5.3倍に上昇しました。ただし、一本調子で上昇が続いてきたわけではありません。何回も急落・急騰を繰り返しながら、上昇してきました。
急落局面で、高値から安値までのドローダウン(下落率)は何パーセントくらいでしょうか。日経平均について、それが分かるようにグラフ中に書き込んでいます。
<日経平均の動き:2012年末~2026年3月5日>
過去13年のうちに、10~30%くらいのドローダウンが12回ありました。平均すると年に1回程度、こうした急落が起こっていることになります。
今、日経平均はまさに急落していますが、高値からの下落率はまだ7%です(3月5日時点)。もっと大きなショック安になるかどうか、慎重に見極める必要があります。
過去13年の急落局面を振り返ると、景気後退を伴う急落では、高値から安値までの下落率が30%程度に拡大します。2020年のコロナショックでは、日経平均の下落率は31%となりました。
2015年後半から2016年前半にかけての日経平均下落率も28%で、30%近い下げです。この時は景気後退ぎりぎりまで景気が悪化し、そこから持ち直した時です。定義次第では「短期景気後退」があったと言って良い局面でした。
景気後退を伴わないショック安も、たくさん起こっています。2013年5月は日本も世界も景気回復局面でしたが、日経平均は一時的に21%も急落しました。「バーナンキショック」といわれる世界的な株安に巻き込まれたためです。
当時、米連邦準備制度理事会(FRB)議長だったベン・バーナンキ氏が「将来、米国の金融緩和縮小が必要になる」と発言したことで、世界的な株安が起こったために、「バーナンキショック」と呼ばれました。
このように、後から振り返ると過剰反応と思われるような急落も多々あります。冷静になってから見ると「そんなに大きく下げる必要はなかったのに」と思われることが多いのですが、暴落の渦中にいる時は分かりません。「世界景気がこれから急激に悪化する前触れではないか」という見方が出てきて、不安が広がります。
教訓として、短期的な株価変動に惑わされて右往左往することなく、長期的に淡々と積み立て投資を続けていくことが、長期の資産形成に寄与すると思います。
S&P500も急落・急騰を繰り返しながら上昇
日本株も米国株も、急落・急騰を繰り返しながら上昇するという点では同じです。日経平均と、S&P500種指数(S&P500:米国株の動きを示す代表的な株価指数)の動きを比較した、グラフをご覧ください。
<日経平均と米国S&P500の動き比較:2012年末~2026年3月5日>
アベノミクスがスタートした2012年末と比較して、日経平均は約5.3倍に、S&P500は約4.7倍に上昇しました。日経平均は2013~2015年のアベノミクスラリーと、2025~2026年の高市ラリーの時の上昇率が高い分、S&P500より少しだけトータルリターンが高くなっています。
とはいえ、日経平均もS&P500も、一本調子で上昇が続いてきたわけではありません。何回も急落・急騰を繰り返しながら、上昇してきました。
日経平均急落!でも、積み立て投資をやめない理由を再確認(窪田真之)
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