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＜指数パフォーマンス比較～バリュー株orグロース株どっちが優勢？～＞
2月の中小型株ハイライト「バリューもグロースも指数はアゲアゲ！」
2月の月末最終日（2月27日）、日経平均株価（以下：日経平均）、東証株価指数（TOPIX）とも史上最高値を更新してフィニッシュするという劇的な上昇を見せた2月相場。日経平均の上昇幅は月間5,527円で、これは2025年10月に次ぐ歴代2番目の記録でした。
2月8日に投開票が行われた衆議院選挙は、自民党が歴史的な圧勝に。その翌日から始まった爆上げでしたが、1月下旬から調整していた米テック株の急反転もタイミング良く重なりました。
アドバンテスト（6857）や東京エレクトロン（8035）など半導体株が主導する形での上昇になると、日経平均押し上げ効果は絶大。外資系証券でも日本株の目標株価引き上げが相次ぐ中、5万8,000円台から上で日本株を買ったのは「外国人投資家」でした。
その外国人投資家が日本株を買いまくった2月、買った銘柄はその期間に大きく値上がりした銘柄となります。2月の月間上昇率が高いところでは、古河電気工業（5801）、住友電気工業（5802）、三井金属（5706）、日東紡（日東紡績：3110）、JX金属（5016）など半導体、AI関連がズラリ。
AI関連でいえば、2月はAIの進化が既存のビジネスを破壊する「AIディスラプション」も大きな話題になりました。
米アンソロピックの最新のAIツールにより、既存のビジネスが破壊されるというAI脅威論で、NEC（日本電気：6701）や富士通（6702）、野村総合研究所（4307）のようなソフトウエア関連株が軒並み安。
逆に、ソフトウエア株を売った資金がハードウエア株に流れる極端な動きも発生しました。ソフトウエア関連が下がっても日経平均に影響する高ウエート銘柄が少ない、というのも「指数」にはプラスでした。
上昇が目立った「指数」は日経平均でしたが、中小型株もしっかり上昇した2月相場。ただ、衆院選直後の日経平均爆上げ時は、大きく出遅れましたね。これは、日経平均とは異なり、指数のショートカバーによる上昇要素が無いことが挙げられます。
あとは、半導体株などAI関連株にお金が向かうと、極端にそこに短期の資金が向かうため、個人投資家主体の東証グロース市場の売買は減少するという副作用があります。日経平均は上がるのに、グロース250指数は上がらない（むしろ下がる）といった逆相関がよく見られました。
逆に半導体株が一服する日においては、むしろ上昇するというあまのじゃくっぷりも「お家芸」みたいになっていますが…。
すごかったのは月末で、グロース250指数は26日に＋1.8％、月末最終日の27日は＋3.8％の高値引けでフィニッシュ。スタンダード市場も強く、1月に続いて2月も中小型株市場が頑張れた1カ月になりました。
プライム市場の大型株から幅広い業種で高値銘柄が発生する中、信用買い残の信用評価損益率も大きく改善しています。個人のリスク許容度が高まっていることは、純粋にプラスになっているようです。
| 市場 | コード | 銘柄名 | 2月 騰落率 |
時価総額 （億円） |
|---|---|---|---|---|
| S | 6072 | 地盤ネットHD | 447％ | 256 |
| G | 6085 | アーキテクツ・スタジオ・ジャパン | 372％ | 229 |
| S | 2962 | テクニスコ | 176％ | 114 |
| S | 7999 | MUTOH HD | 157％ | 386 |
| G | 9338 | INFORICH | 148％ | 446 |
| G | 4596 | 窪田製薬HD | 143％ | 272 |
| G | 7794 | イーディーピー | 117％ | 215 |
| S | 6227 | AIメカテック | 110％ | 1,148 |
| S | 7719 | 東京衡機 | 108％ | 45 |
| G | 485A | パワーエックス | 104％ | 1,445 |
なお、スタンダード、グロース市場の全銘柄のうち、2月の月間騰落率トップ10をランキング化すると上記のようになりました。驚くことに10社の全ての月間上昇率が100％超え（株価が1カ月で2倍以上になったということ）。
2月爆上げ株を見ると、中小型株市場を見る上でのポジティブな側面が垣間見えます。最も上昇した地盤ネットホールディングス（6072）の買い材料は、著名投資家の井村俊哉氏が共同創設した投資助言会社Kaihouが議決権の約30％を保有する大株主になり、和製バークシャー宣言したことでした（それにイナゴの買いがすさまじく集まりました）。
8位のAIメカテック（6227）は、業績予想の上方修正、大口受注、そして株式分割を発表して急騰したのですが、その前に話題になったのが著名投資家の片山晃氏による5％ルール登場（投資目的は「純投資」）でした。
また、5位のスマホ充電器貸し出しのINFORICH（9338）は、米投資ファンドのベインキャピタルと組んだマネジメント・バイアウト（MBO）による株式非公開化の発表が上昇要因。株式公開買い付け（TOB）価格は1株4,560円と、発表前株価の2.2倍という巨大プレミアムが衝撃的でした。
あまりに時価総額が小さい企業でも、上場企業は上場企業。上場企業という「箱」を求め、非上場企業が触手を伸ばすケースが散見されています。また、有望ながら機関投資家に買われていない（適正に評価されていないとみられる）株の大株主に著名な個人投資家がなってしまうケースも増えてきました。
さらに、「TOBは割安株に行われるもの」という常識を覆し、ユニークなビジネスモデルのベンチャー企業を買ってしまう動きも増えているのはグロース市場にとって朗報です。
