中東危機で恐怖指数が上昇！S＆P500積立投資は続けて大丈夫？

米国市場で恐怖指数が上昇 ― 中東の地政学的リスク上昇と原油相場上昇

　地政学的リスクが米国市場のみならず世界市場の投資家心理を強く揺さぶっています。トランプ政権はイスラエルと共同で2月28日、イランの核開発と弾道ミサイル配備を阻止するため「Operation Epic Fury（壮絶な怒り作戦）」を発動。

　初日に最高指導者ハメネイ師や中枢幹部を殺害したことで、昨年6月22日の核施設へのピンポイント爆撃時よりも事態は一段と緊迫しています。

　イランは即日反撃し、原油輸送の大動脈であるホルムズ海峡を封鎖、ウエスト・テキサス・インターミディエート（WTI）先物は急騰しました。想定シナリオは以下の三つです。

（1）革命防衛隊主導の長期対峙（たいじ）で原油高が定着
（2）外交交渉で核開発停止・海峡再開となり原油反落
（3）政権転覆と周辺国仲介で停戦に向かい原油下落

　ただトランプ大統領は「戦闘は40～50日続く可能性」と発言しており先行きは不透明です。原油高は企業コストやガソリン価格を押し上げ、世界株の重荷となります。米国市場では恐怖指数（VIX）は21.44に上昇（3月2日）。

　原油高が続けば企業コストやガソリン価格を押し上げ、世界株の重荷となるのは言うまでもありません。新・中東危機が長期化するかどうかが最大の焦点。図1に市場の不安心理を象徴するVIXとS＆P500種指数の推移を示しました。

　VIXはS＆P500のオプション価格から算出される予想変動率であり、通常は15〜20程度で推移しますが、不確実性が高まると20～30を超え急騰します。恐怖指数が急上昇すると、リスクパリティ売りや商品投資顧問（CTA）などヘッジファンドによる順張り売りがかさみ、株式が下落しやすくなります。当面は、新・中東戦争の行方と原油相場の方向性に市場の関心が集まります。

図表1：S＆P500と「恐怖指数」の推移（2025年初以降）

図表2：「壮絶な怒り作戦」と原油先物相場の急上昇

長期視点で米国株式と向き合う ― 名目GDPを超えた利益成長トレンドに注目

　目先の相場波乱とは対照的に、米国市場の長期のトレンド（構造的な収益向上傾向）は明確です。1995年以降、米国の名目国内総生産（GDP）は約7兆ドルから約29兆ドルへと約4.1倍拡大してきました。しかし、米国企業の税引き後純益総額はそれを上回るペース（約7.1倍）で成長してきました（図表3）。

図表3：長期の業績トレンド ― 名目GDPを超えて伸びてきた企業利益成長

　その背景には、五つの構造要因があります。

　第一に、グローバル化です。S＆P500企業の売上の約4割は海外向けビジネスとされ、世界市場から収益を取り込む体制を確立。米国企業は国内経済成長を超える海外市場拡大の恩恵を受けてきました。

　第二に、技術革新（イノベーション）です。インターネット革命、スマートフォン、クラウド、データ分析経済、そして人工知能（AI）普及へと続く技術進化は、生産性を飛躍的に高めました。高付加価値分野では価格決定力が高まり、利益率の改善につながっています。

　第三に、無形資産中心の経済構造です。ブランド、ソフトウエア、特許、データなどは規模拡大による限界費用が低く、営業レバレッジが大きくなります。資本集約型産業に比べて利益率が安定しやすい特徴があります。

　第四に、資本効率重視経営の定着です。経営者は自己資本利益率（ROE）向上を意識し、自社株買いや事業再編を通じて資本を効率化する経営が一般化しました。1995年以降の自社株買い累計額は数兆ドル規模に達し、1株当たり利益（EPS）を押し上げる効果をもたらしました。

　第五に、ドル基軸通貨体制と金融市場の厚みです。世界最大の資本市場を有する米国では、資金調達コストが相対的に低く、イノベーション企業が成長資金を得やすい環境があります。ドルが基軸通貨であることは、国際資金の流入を促し、企業価値の成長を後押ししてきました。

　これらが、「名目GDPを上回る利益成長構造」を確立してきました。今後も「世界最強の資本主義経済」であろう米国企業の業績の伸びを巡る期待が長期的な株高傾向のエンジンと言えるでしょう。