金相場は一時1,270ドルまで上昇し、1カ月ぶりの高値を付けたが、その後は下落した。

米国経済指標が6月の米利上げを支援する内容となったことで売りが出ているもよう。4月の米個人消費支出の伸びは4カ月ぶりの大きさを記録し、インフレ率も持ち直していることから、FRBは6月に利上げに踏み切るとみられている。

一方、6月の英選挙、イタリアでの早期の総選挙実施リスク、さらにギリシャ債務問題を警戒する動きになりやすく、金相場が支えられる可能性が高い。また週末には米国のISM製造業景況感指数や雇用統計も控えており、この数日は動きづらい。

ただし、これらの材料をこなして金融市場が安定すれば、一時的に金相場は調整することが想定される。その後も、今後の利上げ確率が高まらなければ、ドル安基調が金相場を支えることになるだろう。

非鉄相場はまちまち。

アルミは急落し、一時1,920ドルまで下げているが、長期サポートは維持している。銅も小幅に下げたが、5,620ドルのサポートは維持した。ニッケルも9,000ドルの節目を割り込む動きは回避しているが、上昇にはまずは9,200ドル回復が不可欠である。鉛・亜鉛はともに上値が重くなっている。

31日は中国の製造業PMIが発表される。これをきっかけに、相場に動きが出るかに注目しておきたい。

原油は下落。

リビアの産油量に増加の兆候が出できたことや、OPEC加盟国と非加盟産油国による

協調減産の延長が供給過剰の削減に不十分との懸念が広がっている。

リビア国営石油会社(NOC)によると、産油量はシャララ油田の技術的問題で日量78万4,000バレルにとどまっていたが、30日から80万バレルに向けて増産する見込みと報じられている。

一方、OPEC加盟国と非加盟産油国は6月末で期限切れとなる協調減産(日量180万バレル)を9カ月延長することで合意したが、減産でも在庫の大幅な減少にはつながらないとの見方は根強く、原油相場は合意発表後に急落している。減産措置が実際の輸出削減につながるかがポイントであることは明白だが、その数値を確認しないことには市場も買いづらいということであろう。また、米シェールオイル増産が市場の懸念である構図も変わっていない。

一方で、29日を境に米国はガソリン需要期に入っている。この時期に原油相場が下がることは基本的にないことから、ここからガソリン在庫の減少をきっかけに、原油相場が上向くかを確認することになろう。

一方、ゴールドマン・サックスは、「米国の産油コストの低下で今後何年も供給増が続く」として、原油価格の見通しを下方修正した。在庫正常化に伴って、短期的には堅調に推移すると見込んでいるものの、18~19年の原油先物価格は45~50ドルのレンジでの推移と予想している。目先は48.90ドルから50.15ドルの狭いレンジを抜けた方に動きやすいが、現状で50ドル割れの期間が長期化する方がむしろ難しいだろう。

50.15ドルを超えると再び相場は上向くものと考えている。ただし、基調転換には、まずは4月高値の54ドル台半ばを明確に上抜けることが最低条件となろう。