三井E&Sは港湾クレーンで世界2位、舶用エンジンで世界トップクラス(国内1位)の企業です。長期低迷に苦しんだ祖業の造船業から2025年に完全撤退を果たすなどの改革により、当期純利益は直近8年で3倍になりました。業績改善と日本政府による造船事業拡大戦略を背景に株価は急騰中ですが、同業他社比では依然として割安感がある状況です。
※このレポートは、YouTube動画で視聴いただくこともできます。
著者の西 勇太郎が解説しています。以下のリンクよりご視聴ください。
「三井E&S:株価急騰でも競合比でまだ割安」
造船業から撤退し、舶用エンジン、港湾クレーン、物流システム企業に
先週は造船業の名村造船所を取り上げましたが、今回は造船業から撤退し、港湾クレーンや舶用エンジンの大手として業績を伸ばしている三井E&Sを取り上げたいと思います。
2026年1月15日:名村造船所:株価急伸でも、同業他社比でまだ割安(西 勇太郎)
三井E&S(7003 東京)(株価6,820円、時価総額6,881億円:1月19日終値)は、1917年に旧三井物産の造船部として岡山県児島郡日比町(現玉野市)で創業。1937年に三井物産から分離し「株式会社玉造船所」として独立し、1942年に社名を「三井造船株式会社」に変更しました。
戦時中は輸送船、軍需物資船、海軍関連船舶の建造を担当。また、海軍・商船向けのエンジン製造も行いました。
戦後は造船だけでなく、化工機、産業機械、港湾クレーンなどへと事業を拡大。造船事業自体も、日本が1960〜70年代にかけて世界シェア50%以上を占める造船大国に成長する中で、大きく規模を拡大しました。しかし、1973年のオイルショックで海運市況が急落して世界的にタンカー需要が激減して以降、造船業界は深刻な不況に突入しました。
三井造船もLNG船、フェリー、特殊船などの高付加価値船へシフトすることで生き残りを図りましたが、状況は厳しく、最終的には、艦艇事業を三菱重工業(7011)へ、商船事業を常石造船へ譲渡して撤退しました。
現在は舶用エンジン、港湾クレーン、物流システムなどが主力の企業となっています。舶用エンジンについてはドイツのエヴァレンス(非上場)、フィンランドのバルチラ(WRT1V ヘルシンキ)とともに世界トップグループ3社を形成している状況です。
また港湾クレーンでも中国の上海振華重工(600320 上海)、コネクレーンズ(KCR ヘルシンキ)とともに世界シェア上位の状況で、特に米国市場に強みを持ちます。
当期純利益は8年間で3倍に
三井E&Sの2017年3月期の当期純利益は122億円でした。しかし、インドネシアの石炭火力発電所拡張工事のやり直しに起因する大幅赤字を複数年にわたって計上後、2025年3月期には391億円と8年間で3.2倍の水準に達しました。2026年3月期の当期純利益計画値は260億円と、高水準の利益が継続する見通しです。
<三井E&Sの当期純利益推移(2017年3月期以降)>
出所:三井E&S資料などより楽天証券経済研究所が作成
株価については業績改善と日本政府による造船事業拡大戦略を背景に急騰している状況です。
<三井E&Sの株価推移(2017年3月期以降)>
出所:三井E&S資料などより楽天証券経済研究所が作成
PBRは大きく上昇し1990年代の水準に
過去8年間の変化で見ると、売上高は造船事業からの撤退影響で0.4倍となった一方、売上総利益は0.9倍にとどまり、営業利益は2.8倍、当期純利益は3.2倍となりました。これは、事業損失が続いていた造船事業やE&P事業から撤退したことによるものです。
2017年度以降大幅赤字を複数年にわたって計上した影響で株主資本は減少して0.7倍となった一方、時価総額は日本政府による造船事業拡大戦略を背景に4.9倍に増加。株価純資産倍率(PBR)は0.6倍から4.1倍へと大きく上昇し、1990年代の水準に達しています。
<三井E&Sの業績推移(2017年3月期と2025年3月期)>
| (億円) | 2017年3月期 | 2025年3月期 | 変化(倍) |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 7,315 | 3,151 | 0.4 |
| 売上総利益 | 589 | 516 | 0.9 |
| 営業利益 | 83 | 231 | 2.8 |
| 当期純利益 | 122 | 391 | 3.2 |
| 株主資本等合計 | 2,369 | 1,699 | 0.7 |
| 時価総額 | 1,390 | 6,881 | 4.9 |
| PBR(倍) | 0.6 | 4.1 | - |
| PER(倍) | 11 | 18 | - |
| ※時価総額は、2017年3月期は期末時点値、2025年3月期は直近値 出所:三井E&Sの資料などより楽天証券経済研究所が作成 |
|||
ちなみにセグメント別では、事業損失が続いていた造船事業などから撤退したことが最大の増益要因です。加えて、機械セグメント(現在の成長事業推進セグメント、舶用推進システムセグメント、物流システムセグメントの合算)が売上高、利益ともに1.4倍となる増収増益を達成したことも寄与しました。
<三井E&Sのセグメント別業績推移(2017年3月期と2025年3月期)>
| (億円) | 2017年3月期 | 2025年3月期 | 変化(倍) | |
|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 7,315 | 3,151 | 0.4 | |
| 機械 | 1,748 | 2,383 | 1.4 | |
| 周辺サービス | 389 | 752 | 1.9 | |
| その他 | 5,177 | 16 | 0.0 | |
| 営業利益 | 83 | 231 | 2.8 | |
| 機械 | 148 | 203 | 1.4 | |
| 周辺サービス | 27 | ▲16 | - | |
| その他 | ▲92 | 45 | - | |
| 営業利益率 | 1% | 7% | - | |
| 機械 | 8% | 9% | - | |
| 周辺サービス | 7% | ▲2% | - | |
| その他 | ▲2% | 276% | - | |
| ※比較のために現在の成長事業推進セグメント、舶用推進システムセグメント、物流システムセグメントを機械セグメントとして合算して表記 ※2017年3月期のその他には造船事業が含まれる 出所:三井E&Sの資料などより楽天証券経済研究所が作成。▲はマイナス |
||||
2026年3月期会社計画、2027年3月期の市場予想ともに増収かつ高水準の利益を維持する見通しとなっており、株価水準がこのまま変わらなければ、PBRは4倍台から3倍台へと徐々に低下していくでしょう。
<三井E&Sの業績予想>
| (億円) | 2025年3月期 | 2026年3月期 | 2027年3月期 |
|---|---|---|---|
| 実績 | 予想 | 予想 | |
| 売上高 | 3,151 | 3,400 | 3,715 |
| 営業利益 | 231 | 300 | - |
| 当期純利益 | 391 | 260 | 291 |
| 株主資本等合計 | 1,699 | 1,952 | 2,136 |
| 時価総額 | 6,881 | 6,881 | 6,881 |
| PBR(倍) | 4.1 | 3.5 | 3.2 |
| PER(倍) | 18 | 27 | 24 |
| ※時価総額は直近値 出所:三井E&S、FactSetの資料などより楽天証券経済研究所が作成 |
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三井E&S:株価急騰でも競合比でまだ割安(西 勇太郎)
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