2026年の高配当株の主役は？「割安」な5銘柄。年間株価上昇率ランキングも

2025年相場振り返り～日経平均上昇幅は1万円超で過去最大に～

　2025年（2024年12月30日終値～2025年12月22日終値）の日経平均株価（225種）は26.3％もの大幅な上昇となっています。2023年の28％、2024年の19％に続き、3年連続での高い上昇率となり、年間上昇幅に関しては1万円を超えて史上最大となっています。

　年間の最安値は4月の3万0,792.74円、最高値は11月の5万2,636.87円でした。なお、この期間のダウ工業株30種平均は13.7％、ナスダック総合指数は21.3％の上昇となっています。

　2025年前半は、トランプ米大統領の関税政策に対する警戒感が上値を抑制させました。特に、4月2日に発表された相互関税の詳細では、日本の関税率が24％と想定以上に厳しい内容でした。加えて、中国が米国に対し報復関税を表明したことで、米中貿易戦争に対する警戒感も強まり、日経平均株価は安値をつけに行く展開となりました。

　ただ、その後は、米国の関税策が段階的に緩和され、米中貿易協議の合意もあって、市場には買い安心感が強まっていきました。米国の追加利下げ期待も相場の支えとなりました。

　さらに、日本政局も大きな転換点となりました。石破茂首相が辞任表明を行い、財政拡張派の高市早苗首相誕生期待が高まったこと、大方の予想に反して高市政権が発足したことから、9～10月にかけて日経平均株価は一段と急速な上昇をみせました。その後、5万円台の大台を突破しました。

　なお、11月に高値をつけたあとは、米人工知能（AI）関連株の過熱警戒感が高まり、上値を抑える状況となってきています。

　プライム市場上場の時価総額1,000億円以上銘柄における年間上昇率ランキングは以下の表1の通りとなっています。

　キオクシアホールディングス（285A）、三井金属（5706）、フジクラ（5803）、イビデン（4062）など、AI・半導体関連株が多くランクインしています。また、造船業の国策化がクローズアップされ、三井E＆S（7003）、古野電気（6814）などの造船関連の一角も大きく上昇しました。

　ランキング上位各社の配当利回りは低水準のものが多く、2025年はグロース株主導の上昇であったと言えるでしょう。ただ、表2にある年初の高配当利回りランキング上位銘柄を見ても、およそ3分の1の銘柄は日経平均株価の上昇率を大きく上回る状況となってはいます。

（表1）年間株価上昇率ランキング

コード	銘柄名	12月22日終値（円）	年間上昇率（％）	時価総額（億円）	配当利回り（％）
285A	キオクシアホールディングス	10,125.0	517.38	54,649	0.00
4506	住友ファーマ	2,283.5	305.60	9,086	0.00
5706	三井金属	18,445.0	295.22	10,590	1.14
7003	三井E＆S	5,424.0	194.46	5,592	-
6814	古野電気	7,680.0	186.03	2,449	1.95
5803	フジクラ	17,785.0	171.61	52,619	1.07
4062	イビデン	12,250.0	156.54	17,255	0.41
1871	ピーエス・コンストラクション	2,830.0	154.27	1,343	3.60
6941	山一電機	5,750.0	147.95	1,255	1.83
1515	日鉄鉱業	2,171.0	143.11	1,813	2.23
8377	ほくほくフィナンシャルグループ	4,600.0	139.52	5,679	1.96
8361	大垣共立銀行	4,630.0	139.15	1,936	2.38
6525	KOKUSAI ELECTRIC	5,115.0	198.46	12,179	0.70
5802	住友電気工業	6,761.0	136.94	53,678	1.75
1893	五洋建設	1,540.0	135.29	4,404	2.21
注：プライム市場上場の時価総額1,000億円以上銘柄

（表2）年初時点の高配当利回り銘柄

コード	銘柄名	年初時の配当 利回り	12月22日終値（円）	年間上昇率（％）	現在の配当利回り （％）
1890	東洋建設	5.89	-	-	-
5406	神戸製鋼所	5.70	2,023.5	28.15	3.95
5411	JFEホールディングス	5.67	1,942.5	9.16	4.12
9104	商船三井	5.61	4,494.0	▲18.41	4.45
5444	大和工業	5.39	10,635.0	43.25	3.76
9101	日本郵船	5.18	4,886.0	▲7.34	4.60
5401	日本製鉄	5.03	613.4	▲3.61	3.91
4503	アステラス製薬	4.83	2,084.0	35.81	3.74
5105	TOYO　TIRE	4.70	4,472.0	82.87	2.91
4502	武田薬品工業	4.69	4,684.0	12.03	4.27
5857	AREホールディングス	4.68	3,180.0	85.96	3.77
5076	インフロニア・ホールディングス	4.67	2,077.0	70.11	4.09
2768	双日	4.63	4,848.0	49.54	3.40
5192	三ツ星ベルト	4.62	3,850.0	▲3.75	4.83
4208	UBE	4.56	2,552.0	5.87	4.31
注：リストは2024年12月の配当利回りランキング上位銘柄 注：東洋建設は上場廃止

2026年相場見通し～バリュー株の注目度が高まる可能性あり～

　日経平均株価が年間2ケタの上昇率を3年以上続けたのは、過去をさかのぼっても1958～1960年にかけての3年間、1980年代後半のバブル期に続き、今回が3度目のこととなります。1度目はその後1962～1964年にかけ3年間マイナスパフォーマンスとなり、2度目はバブル崩壊につながっています。

　2026年の相場を見据えても、インフレの進行によって株式の持たざるリスクが強まっている印象はありますが、さすがに上昇への一服感は意識しておくべきでしょう。

　とりわけ、AI関連株に対する過熱警戒感は依然として拭えない状況にあります。足元では、オラクルのAIデータセンター計画から一部投資会社が撤退したほか、アマゾンがテキサス州西部に建設中の巨大AIデータセンターへの資金提供を取りやめたとも報じられています。

　今後もAI分野での過剰投資リスクが顕在化することが懸念されるほか、少なくても投資抑制の流れは強まるものとみられます。もし米IT大手企業の株価の割高感が許容されにくくなると、国内市場でも、AI関連株や半導体関連株から資金流出につながると考えられます。

　これらは日経平均株価への寄与度が高いものが多く、指数の下落を先導していく可能性があると言えます。また、テールリスク（発生確率は低いが、発生した場合に大きな影響をもたらすリスク）とされる台湾有事への警戒感が高まる可能性も2026年の懸念材料になります。

　中国人民解放軍が建軍100周年を迎える2027年8月の有事説は根強く、どこかのタイミングで、その実現性がリスク要因と意識されてくるとみられるためです。

　インフレ進行によるモノやサービスの需要減少なども考慮すると、2026年前半には一度調整局面が到来する公算があると考えられます。ただ、その場合は、過熱感の強いIT・半導体関連株が下げを主導するものとみられます。

　一方で、バリュー株や出遅れ銘柄への資金シフトが強まる余地もあるでしょう。2025年は相対的に劣勢であったバリュー株の注目度が、2026年には逆に高まる可能性があります。

　とりわけ、NISA（ニーサ：少額投資非課税制度）は「つみたて投資枠」の18歳未満解禁など拡充傾向にあり、高配当利回り銘柄はその重要な投資対象とされていることで、見直し余地は大きいと考えます。