貯蓄額の平均は？20～70代まで年代別データから探る家計事情

20代から70代まで年代別貯蓄額をデータから探ろう

　一般的な家庭が貯金している金額はどのくらいなのでしょうか？　金融広報中央委員会（現在の名称：金融経済教育推進機構 J-FLEC）が年に1回発表する「家計の金融行動に関する世論調査」の最新版2025年のデータを基に、一般的な家庭の貯蓄事情を探っていきます。

　最初に、金融資産を保有していない、「金融資産ゼロ」の世帯はどのくらいいるのか見てみましょう。

世帯主の年齢	金融資産ゼロの割合
20代	30.5％
30代	22.5％
40代	21.9％
50代	22.7％
60代	17.9％
70代	14.0％
参照：金融経済教育推進機構（J-FLEC）の家計の金融行動に関する世論調査2025

　総世帯での全国平均は20.5％。およそ5世帯に1世帯は貯蓄していないということになります。まだ収入の安定していない20代が唯一30％を超えています。また、高齢者になると割合は低くなりますが、70代でも14％いると考えると、資産形成のシビアさがうかがえます。

　続いて、二人以上世帯の年代別貯蓄額について見ていきます。なお、数値は「金融資産を保有している世帯」を対象とした、年代別貯蓄額の平均値・中央値です。

　貯蓄額のデータを見る上で押さえておきたいのが、「平均値」と「中央値」という二つの基準値の違いです。

• 平均値…全体の平均をとったもの。例えば10人中8人が貯蓄額100万円、2人が1,000万円の場合、全体の合計を人数で割って280万円となる。
• 中央値…データを小さい順に並べたときに、ちょうど真ん中となる値を指す。上記の例の場合、母数が偶数なので真ん中の二つの平均、つまり10人中5番目と6番目の値の平均値が中央値となるので、100万円。

　このとおり平均値は、少数でも高額の貯蓄者がいると大きく引き上げられるため、平均値だけに注目すると、おそらく多くの家庭は実感とかけ離れているように感じるかもしれません。

　一方で、中央値は典型的な世帯の水準を反映したものと言えます。より現実的な数値として参考にするのであれば、中央値です。データを見る際は、この両者の違いをよく理解した上で見るようにしましょう。

世帯主の年齢	平均値	中央値
20代	683万円	260万円
30代	1,337万円	500万円
40代	1,840万円	828万円
50代	2,344万円	1,050万円
60代	3,087万円	1,775万円
70代	2,714万円	1,495万円
参照：金融経済教育推進機構（J-FLEC）の家計の金融行動に関する世論調査2025

　まず、20代は社会に出て間もなく、収入も少ないことが多い資産形成の一歩目といった段階です。独身時代や結婚後こどもが生まれる前の時代は、成人後初の「お金のため時」。ここで貯金する習慣を身につけられれば後々大きな実を結ぶことでしょう。

　30～40代はキャリア最盛期を迎える人も多く、収入アップといった「第二のため時」です。しかし、住宅購入や子どもの教育費など大きな買い物・ライフイベントが重なれば、貯蓄よりも日々のやりくりで手一杯になる家庭も少なくありません。

　会社員の場合、50代で収入がピークを迎える人が多い一方で、子どもの大学費用など教育費もピークに達します。早期退職などで収入が減る時期が重なったりすると、家計に苦しさを覚えるケースもあります。

収入における貯蓄割合の理想とは

　次に、貯蓄の理想額について見ていきます。一般に、貯蓄額の目安は手取り収入の少なくとも10％、理想としては20～30％といわれます。給料日に手取り収入の10％など決まった額を貯金し、残りのお金で生活する「先取り貯金」は、やりくりに左右されずに貯金できるため人気の方法です。

　ただ、ライフイベントの発生する時期によっては、必ずしも10〜30％をためられないこともあるでしょう。その場合、「ため時＝貯金しやすい時期」に最大限ためておくことで、一時的に収入が減ったり支出が増えたりする時期にも家計が破綻せずに済みます。

　また、収入が増えてゆとりのある時期に貯蓄額をそのままに生活レベルを上げてしまえば、後々支出が増える時期に苦しくなってしまいます。長い人生で収入や支出に波があることを理解した上で、計画的に貯蓄に励みましょう。

人生でかかるお金はいくら？ライフイベントごとの必要額から確認

　ここまで貯蓄額について考えてきましたが、貯蓄をする上でまず把握すべきは「人生の三大支出」です。教育費、住居費、老後費といった人生の節目にかかる大きな費用をあらかじめ知っておくことは、ライフプランを立てる上で非常に重要です。

　これらの費用をあらかじめ把握しておくことで、「なんのために、どのくらいためればいいのか」が明確になり、目的意識を持って計画的にためることができるでしょう。

　以下、三つのライフイベントと、それにかかる主な費用についてご紹介します。なお、各費用は目安であり、さまざまな条件により変動することを念頭に置いてお読みください。

• 「マイホーム」にかかる費用の目安

新築マンション…約5,600万円
土地付き注文住宅…約5,000万円
建売住宅…約3,800万円
中古マンション…約3,000万円
中古戸建…約2,600万円
※そのほか住宅ローンの利息や各種税金、管理・メンテナンス費用など

　住居費は立地や建物の形態により大きく価格が異なります。特に都心部では近年、著しく値上がりしているエリアもあります。また、これまで低く抑えられていた住宅ローン金利も上昇しつつあり、マイホームが高根の花化する傾向は続きそうです。

• 「子どもの教育」にかかる費用の平均

幼稚園から高校まで全て公立…約600万円
幼稚園から高校まで全て私立…約2,000万円
国公立大学（入学料と授業料4年分の合計）…約360万円
私立大学（入学料と授業料4年分の合計）…約480万円
※そのほか校外学習費、施設設備費、教材費など

　教育費は進学先が国公立か私立か、何年制かといった条件で変動します。医歯薬系など学部によってはより高額な学費がかかるところもあります。しかし、各種奨学金や政府・自治体による支援制度などを利用することで、負担を軽減することは可能です。

• 「老後」にかかる費用の目安

夫婦2人で老後生活を送るために必要な平均額…1カ月当たり約24万円
介護費用…1カ月当たり約9万円
※そのほかレジャー費など基本的な生活以外にかかる費用、一時的に介護にかかる費用など
「老後2,000万円問題」が騒がれて久しいですが、月の基本的な生活費以外にゆとりある暮らしのための費用を加えれば40万円近くになるという試算もあります。

まとめ：今年こそ貯蓄元年に！まずは家計の見直しから始めよう

　20～70代までの年代別貯蓄データや、主なライフイベントにかかる費用などをご紹介しました。

　日々の細かな収支に一喜一憂しがちですが、まずは自分の年代の平均貯蓄額を知ることで、客観的に自身の家計を見直すきっかけになるかもしれません。

　リアルな人間関係では話しにくい話題だからこそ、こうしたデータで把握しておきましょう。