配当利回りTOP15：王子HDやアマノが新規にランクイン！日銀会合、米AI関連株が今後の警戒材料に

アナリスト評価◎の割安高配当株TOP15

コード	銘柄名	現在値	配当利回り	コンセンサスレーティング	移動平均線乖離率	月間騰落率
6481	THK	4,186.0	5.90	3.7	1.74	7.25
7148	FPG	2,186.0	5.86	4.0	▲4.27	▲5.69
3002	グンゼ	4,215.0	5.12	3.6	7.78	5.77
8130	サンゲツ	3,110.0	4.98	4.0	1.26	1.63
5938	LIXIL	1,865.0	4.83	3.7	3.24	5.22
4521	科研製薬	3,940.0	4.82	3.5	4.92	7.65
2154	オープンアップグループ	1,830.0	4.72	3.7	4.38	3.27
7994	オカムラ	2,266.0	4.59	3.7	▲0.96	2.03
9104	商船三井	4,575.0	4.57	3.5	1.83	1.89
7267	ホンダ（本田技研工業）	1,600.0	4.52	3.7	1.93	2.79
7283	愛三工業	2,220.0	4.50	4.0	7.59	7.98
4502	武田薬品工業	4,448.0	4.50	3.6	2.42	0.11
9076	セノイーホールディングス	2,331.5	4.48	3.6	5.09	5.14
3861	王子ホールディングス	825.2	4.36	4.0	2.67	3.16
6436	アマノ	4,179.0	4.31	4.0	1.07	2.73
※データは2025年12月12日時点。単位は配当利回りと月間騰落率、移動平均線乖離率は％、時価総額は億円。配当利回りは予想、移動平均線乖離率の基準は13週移動平均線。

※コンセンサスレーティング…アナリストによる5段階投資判断（5：強気、4：やや強気、3：中立、2：やや弱気、1：弱気）の平均スコア。数字が大きいほどアナリストの評価が高い。

※移動平均線乖離（かいり）率…株価が移動平均線（一定期間の終値の平均値を結んだグラフ）からどれだけ離れているかを表した指標。この数値がマイナスならば、移動平均線よりも現在の株価が安いということになる。

　上表は、長期投資に適した銘柄の高配当利回りランキングと位置付けられます。

　12月12日時点での高配当利回り銘柄において、一定の規模（時価総額1,000億円以上）、ファンダメンタルズ（コンセンサスレーティング3.5以上）、テクニカル（13週移動平均線からの乖離率20％以下）を、楽天証券の「スーパースクリーナー」を使ってスクリーニングしたものとなっています。配当利回りはアナリストコンセンサスを用いています。

　なお、上場市場は各社ともにプライム市場となっています。

米国の12月利下げ期待が高まり市場が持ち直す

　11月14日終値～12月12日終値までの日経平均株価（225種）は0.9％の上昇となりました。

　期間中前半は、米国の利下げ期待後退に加えて、日中関係の悪化懸念が台頭し、売りが優勢となりました。11月18日には、明確に25日移動平均線を下回る動きもみられました。米エヌビディア（NVDA）が好決算を発表したものの、株価は伸び悩み、人工知能（AI）関連株に対する過熱警戒感も意識されたようです。

　ただ、その後は19日の安値をボトムに市場は持ち直しました。ニューヨーク連邦準備銀行のウィリアムズ総裁が、米連邦準備制度理事会（FRB）は近いうちに再び利下げを行う余地があるとの見方を示したことで、12月米連邦公開市場委員会（FOMC）での利下げ期待が一気に高まったためです。

　実際に12月10日にかけて開催されたFOMCでは、市場の想定通り0.25％の追加利下げが決定されました。一方、国内では日本銀行の植田和男総裁の講演をきっかけに、12月の利上げ観測が台頭する状況となりましたが、株価への影響は一時的なものにとどまっています。

　こうした中、ランキングTOP15は総じて上昇しており、下落は1銘柄にとどまっています。これは、全般的にバリュー株へと資金がシフトした結果とも捉えられます。

　比較的上昇率が大きかったのはTHK（6481）、科研製薬（4521）、愛三工業（7283）でした。THKは、前月に業績予想の下方修正を受けて大きく下落した反動が強まりました。

　また、フィジカルAI市場の拡大期待が高まる中、FA（ファクトリーオートメーション）関連株に関心が向かったことも支援材料になりました。科研製薬は、上半期減益決算発表後にあく抜け感が強まる形となったようです。愛三工業は、一部証券会社の目標株価引き上げをきっかけに見直しの動きが強まりました。

　一方、FPG（7148）が唯一のマイナスサイドとなりました。2026年9月期の減配見通しなどが重しになっているものとみられます。

王子HDやアマノが新規にランクイン

　今回、新規にランクインしたのは、王子ホールディングス（3861）、アマノ（6436）の2銘柄。除外となったのは、東洋建設（1890）、MS＆ADインシュアランスグループホールディングス（8725）でした。

　王子HD、アマノともに、上位銘柄が株価上昇などでランク外となったため、繰り上がる形でランクインしています。それぞれ前月のランキングでは、16位、20位の銘柄でした。ちなみに、アマノは2026年3月期が5期連続増配の見通しになっています。

　一方、東洋建設は大成建設の完全子会社化によって12月16日に上場廃止となったため、ランキングからは除外されています。MS＆ADHDは、期間中に株価が11％超の上昇と急伸し、相対的に利回り水準が低下したため、ランキング外となりました。

　アナリストコンセンサスと会社計画の配当予想で乖離が大きいのは、FPG（7148）、商船三井（9104）、ホンダ（本田技研工業：7267）、愛三工業（7283）となります。

　会社計画ベースの配当利回りは、FPGが5.74％、商船三井が4.37％、ホンダが4.38％、愛三工業が3.38％となっており、それぞれコンセンサス水準が上回る状況になっています。

　FPGは10月末に配当予想を公表したばかりですが、配当性向を50％としているため、今後の業績上振れが確認されるに従い、コンセンサス水準並みにまで近づく可能性があります。

　商船三井もすでに2度配当予想を上方修正しており（期初150円→現在200円）、今後もコンセンサスレベルまで一段の切り上がりが期待できます。

　愛三工業は足元の業績は底打ち傾向にありますが、配当性向35％を照らし合わせると、コンセンサス水準は依然として高すぎる印象です。ホンダも業績予想を下方修正しており、会社側計画が妥当と考えます。

日銀会合、米AI関連株の過熱感の再燃が今後の警戒材料

　直近の注目材料としては、12月19日に結果が発表される日銀金融政策決定会合となるでしょう。0.25％の追加利上げ実施は織り込み済みともみられており、2026年の利上げペースがどうなるかに関心が集まります。

　仮に、1.0～2.5％レンジとしている中立金利の下限レンジ引き上げなどが行われると、2026年中の複数回利上げが想定されることとなり、株式市場にはマイナス、為替も円高方向に向かう可能性があるでしょう。

　米国市場で警戒されるのは、AI関連株の過熱感の再燃です。足元でもオラクルやブロードコムといった大手企業は決算発表後に株価が大きく下落しており、これまでの株価上昇の反動が警戒されています。

　FOMCの利下げも当面は休止となることが想定されており、株価の下支え材料は乏しい状況でもあります。なお、こうした流れが強まることは、ハイテク株から、高配当利回り銘柄などバリュー株への資金シフトを促すことにはなりそうです。