アラフォー世代のiDeCo：「ゆとりある老後」へ向けたマネープラン

アラフォー世代のiDeCo加入について考える

　前回は20代から30代前半のiDeCo（イデコ：個人型確定拠出年金）活用プランを考えてみましたが、今回は35歳からのアラフォー世代にスポットを当ててみます。

　35歳という年齢は、仕事において、若さだけでなく、深い知識や経験が求められるようになります。昇格・昇給のステップを踏んでいれば、収入面でも新卒の頃とは大きく差がつき始める時期でしょう。

　プライベートにおいては、結婚を意識していた人たちの多くが既婚者となったり、住宅の購入や子どもの誕生といった大きなライフイベントが相次ぐ時期でもあります。

　あるいは、シングルライフを楽しむ人たちが、おひとりさまの人生について、覚悟を決め始める時期でもあるでしょう。

　こうした何かと忙しいこのアラフォー世代は、iDeCoとどう関わっていけば良いのでしょうか？

　この時期こそiDeCoへの加入を積極的に考えたいタイミングです。

35歳でiDeCo加入できれば、月2万円でも大きく育つ

　2025年12月現在では、企業年金がない会社員なら月2.3万円、企業年金がある会社員は月2万円がiDeCoの上限額です（企業年金の掛金相当額が月3.5万円を超えた場合は、iDeCoの枠が減少する）。

　仮に、35歳から65歳まで30年間、月2万円の積立投資を続け、年4.0％の運用収益を確保したとします（口座管理手数料相当として毎月の積立額からは月171円を控除してあります）。

　最終的な受け取り額は約1,376万円となります。これに退職金・企業年金を加えたり、NISA（ニーサ：少額投資非課税制度）でも少し積立投資を行っていれば、納得のいく老後資金となりそうです。

　しかし、iDeCoを始めるのが45歳からとなると、どうなるでしょうか。積立期間が20年に減ってしまう分、最終的な受け取り額は大きく減ってしまいます。

　他は同一条件として月2万円の積み立てをしても、受け取り額は約727万円となってしまいます。積立元本が3分の2に減り、運用期間が短くなることが大きく影響するのです。

　こうなってくると、退職金や企業年金を加えても、老後の準備額としては微妙なラインに下がってしまいます。

　アラフォー世代にとって、「遅くとも45歳までにスタートする」ことが課題となってきます。

月6.2万円、70歳まで積み立ての世界ではさらに資産を大きく増やせるチャンス

　もちろん、もし月6.2万円の枠をフル活用できれば、iDeCoの資産額は大きくふくらみます。45歳スタートであっても、いきなり月6.2万円の積立投資を20年間行ったとすれば、約2,268万円まで増やすことができます。

　この場合、掛金相当額の2割が所得税・住民税の軽減額と概算すれば、約297万円の税負担が浮き、かつ老後の資産もこれだけたまることになります。

　受取時に課税が若干生じたとしても、十分に満足いく資産額です（どんなに課税強化されても、入り口の2割ほどの税負担を超えることはないでしょう。またこの年代だと税負担率が3割になっている可能性も高く、非課税メリットも強くなります）。

　そして、そのまま70歳まで積み立てを継続できれば、70歳時点で約3,179万円まで増やすことも可能です。この場合、退職所得控除枠も5年分増え、5年分の追加掛金にも所得控除が適用されるため、お得度も増します。

　もし会社員夫婦でそれぞれ積み立てができるのであれば、非課税枠は倍増します。月6.2万円×2人分の月12.4万円をフル活用して資産形成に励むことも可能です。ただ、そこまでやると目の前の生活に支障が出てくるかもしれません。

　むしろ、「夫婦で6.2万円規模の積み立てを協力して頑張る」のように、無理のない範囲で考えてみるといいでしょう。