オールカントリー・S＆P500など、実はインフレに有効な「外貨建て資産」！

インフレになるとお金の価値が下がる

　最近はモノやサービスの値段が上がるインフレが当たり前になっています。そもそもインフレとは何でしょうか、まずはインフレの基本を確認しておきましょう。

　次のように、現金1万円でラーメンを何杯食べることができるかという例で考えてみましょう。ラーメンが1杯500円の場合は20杯食べることができます。

モノの値段が上昇すると、お金の価値は低下（インフレ）

　ここでラーメンの価格が1杯1,000円と2倍に値上がりすると、同じ1万円でもラーメンは10杯しか食べられなくなります。別の言い方をすると、1万円の持つ購買力、すなわちモノやサービスに交換する能力が低下してしまうのです。お金の価値が低下してしまうとも言えます。

円安になるとモノの値段が上昇する

　2017年ごろから2021年ごろまでは1ドル＝110円程度（ここでは米ドル、以下同様）の水準で推移していましたが、2022年ごろから大幅に円安となり、直近では1ドル＝150円台です。日本はエネルギーや食料品などを輸入に頼っているため、このように円安になると日本国内でのさまざまなモノやサービスの価格が上昇します。

　例えば、小麦、大豆など食べ物の原材料は輸入に依存しているものが多いですし、原油や天然ガスなどのエネルギー資源も輸入しているため、ガソリンや電気代なども上昇します。また、スマホやパソコン、海外のブランド品なども国内価格は上昇する傾向があります。

　さらに、ガソリン代などが上昇すれば国内での配送・物流コストが上昇することになり、結果的にさまざまなモノの値段が上昇する形になります。

　もちろん家賃や住宅ローンの返済額、水道料金、国内産の農産物など、為替レートの影響を受けない、もしくは受けづらい支出もあります。しかし、生活費全体を見ると、円安によって値段が上昇する傾向が高いと言えるのではないでしょうか。

短期的なインフレ対策として外貨建て資産の保有が有効

　このような円安によって引き起こされるインフレには、外貨建て資産の保有が有効です。具体的な例で考えてみましょう。

　例えば、金融資産1,000万円を持っているとして、全てを円建てで保有している場合と、半分の500万円を円で、残りの500万円相当を米ドル（1ドル＝150円として3.33万ドル）で保有している場合に、購買力がどのように変化するか考えてみましょう。

全て円建てで保有する場合と、半分を米ドルで保有する場合

　ここではスマホを何台分購入できるかという視点で、購買力を考えていきます。スマホはドル建てで価格が決められており、1台400ドルと仮定します。1ドル＝150円の場合、スマホは日本円で6万円です。1,000万円を保有していれば6万円のスマホは166台購入できます（小数点以下は切り捨て）。

　ここで1ドル＝150円から180円に円安が進んだ場合を考えてみます。この時、スマホの価格が400ドルのままであれば円建てでは7.2万円となります。つまり、1,000万円持っている場合は138台しか購入できなくなります。

円建て元本は保障されるが、購買力は為替の影響を受けやすい

　一方、1ドル＝150円から120円の円高になった場合、スマホ価格は4.8万円となりますから、1,000万円では208台購入できるようになります。

　次に、資産のうち半分を米ドルで保有している場合を考えてみましょう。先ほどと同様、1ドル＝150円から180円へと円安になると、スマホの価格は7.2万円です。

　ただし、この場合は資産の半分をドルで保有しているため、保有している3.33万ドルは約600万円（=3.33万ドル×180円）となり、資産全体の円建て評価額は1,100万円となります。そうなると1台7.2万円のスマホは152台購入できます。

円建て元本は保障されないが、購買力は為替の影響を受けにくい

　一方、1ドル＝120円へ円高が進んだ場合にはスマホ価格は4.8万円となりますが、保有しているドル建て資産も減少することになり、資産全体の円建て評価額は900万円となります。この場合、1台4.8万円のスマホは187台購入できます。

　保有している資産の円建て評価額を見ると、半分をドル建てで保有している場合は為替レートによって900万円（円高の場合）から1,100万円（円安の場合）とブレますが、スマホで計算した購買力は187台から152台までの変化にとどまります。

　一方、全てを円建てで保有していた場合、為替レートによらず円建て評価額は1,000万円ですが、スマホ換算購買力は208台から138台へと大きくブレてしまいます。

　為替レートによらず、円建ての金額が安定している方がなんとなく安心するかもしれませんが、購買力の安定度という意味ではドル建て資産を組み入れておく方が安定するのです。

　この例ではスマホを例に購買力を計算していますが、実際には冒頭でご説明したように、食料品、ガソリン、電気代など、さまざまな生活費は為替レートの影響を受けやすいと言えます。資産全体をモノやサービスにどれほど交換していけるかという購買力が安定していることが、生活していく上では重要ではないでしょうか。