目指せ桐谷さん！株主優待だけで生活することはできる？

*この記事は：2022年03月31日に「みんなのマネ活」で公開された記事の転載となります。

株主優待で「衣」をまかなうには？

　衣類そのものが株主優待で贈られてくることはあまりないでしょう。衣類を扱っている店舗の金券をもらい、店舗やオンラインストアで購入することになります。

　例えばハニーズホールディングス（2792）では、1年以上継続保有で自社商品引換券がもらえたり、衣料品の小売業であるマックハウス（7603）では、100株以上保有で優待券がもらえます。ジーンズを中核アイテムとしたライトオン（7445）でも、100株以上保有で、店舗やオンラインストアなどで使える券（商品券）3,000円分が優待品としてもらえます。

「靴下屋」を展開するタビオ（2668）では1年以上、100株以上保有で1,000円分の優待カードがもらえます。ほかに、アルペン（3028）は100株以上保有で1,000円分の優待券がもらえます。アルペンはスポーツ用品店ですが、衣類や靴も扱っているほか、フィットネスクラブ、スキー場およびゴルフ場などの運営も行っており、これらの施設でも優待券の利用が可能です。

株主優待で「食」をまかなうには？

　食品そのものが優待になっている企業は、トマトケチャップでおなじみのカゴメ（2811）（6カ月以上継続保有、100株以上保有で自社製品2,000円相当）をはじめ、東洋水産（2875）（1年以上継続保有、100株以上保有で2,000円相当の即席ラーメンなどの自社製品詰め合わせ）、日清食品ホールディングス（2897）（100株以上保有で自社オンラインストアで使える優待券や自社グループ製品詰め合わせなど）、日本ハム（2282）（100株以上保有で、自社製品詰め合わせなど）など。

　そのほかにも多くの食品メーカーが自社製品を株主優待として提供しています。

　積水ハウス（1928）（1,000株以上保有で新潟県魚沼産こしひかり新米）やサカイ引越センター（9039）（1年以上継続保有、100株以上保有で岩手県産お米またはQUOカードを選べる）といった食品とは直接関係のない企業でも、優待品として食品を贈ってくれる企業があります。探せば食品が得られる企業はたくさんありそうです。

　飲食店を展開する企業では、店舗で使えるお食事券が優待となっていることが多い傾向にあります。とにかくたくさんの種類があるので、自分の行動範囲に店舗のある企業から選ぶのが良いでしょう。遠くにある店舗だと交通費がかかってしまいますし、有効期限内に行けなければ無駄になってしまいます。

　また、お食事券には「平日のみ」「いくら以上の飲食で×枚まで使用可」など制限があることも。現金を使わず、お食事券だけで食事をするためには、こうした条件もチェックしておく必要があります。

株主優待で「住」をまかなうには？

　さすがに家そのものは株主優待でまかないきれないでしょう。住宅を購入するにしても、賃貸住宅に住むにしても、お金が必須です。株主優待で「住」をまかなうには、株主優待を売って現金化するか、後述する配当金を使うなどの選択肢が考えられます。

　電化製品であればビックカメラ（3048）（1年以上継続保有の場合追加贈呈あり。100株以上保有で買い物優待券がもらえる）やヤマダホールディングス（9831）（100株以上保有で優待割引券がもらえる）といった、家電量販店の商品券が活用できそうです。

　日用品を買うならコメリ（8218）（100株以上保有で自社ギフトカードがもらえる）やコーナン商事（7516）（100株以上保有で自社商品券がもらえる）など、ホームセンターの商品券を活用したいところです。家の近所にあるホームセンターの株主優待がないかチェックしてみるのも良いかもしれません。

汎用性の高い金券類

　百貨店やショッピングモールの商品券なら、ジャンルを問わず必要なものを買うことができます。ただし三越伊勢丹ホールディングス（3099）（100株以上保有で10％割引の株主優待のカード）や高島屋（8233）（100株以上保有で10％割引の株主優待のカード）などは商品券ではなく割引券なので、それだけで買い物することはできません。

　このほかにも、業種を問わずQUOカードを株主優待にしている企業がたくさんあります。QUOカードなら全国のコンビニや書店、ドラッグストアでも使えるので汎用性が高いです。また、本をよく購入する人であれば図書カードを優待にしている企業も検討すると良いでしょう。

まずは少額から投資してみるのもおすすめ

　株主優待だけで生活するためには多額の資金が必要です。そこまでの大金を用意するのはなかなか大変ですよね。そもそも多額の資金があれば、普通に生活しても一生暮らせるということになり、株主優待をもらうことにあまりメリットを感じないかもしれません。株主優待で生活をまかなうというよりは、生活を補助するプレゼントだと考えたほうがよさそうです。