投資信託、信託報酬以外にもある「見えないコスト」に要注意！（窪田真之）

投資信託を購入する時、手数料を必ず見てください

　ある株式投資セミナーで、私は以下の話をしました。

「日経平均株価が最高値を更新している時に20％以上、値下がりしている銘柄は構造的問題を抱えていることもあるので、損切りして、割安で好業績の高配当利回り株に乗り換えた方がいいこともあります」

　その後、会場を出たところで、個人投資家の方から質問を受けました。

「ずっと持っている投信（投資信託）があるんだけど値下がりしていて売った方がいいですか？」

「どのような投信ですか？」と私が聞くと、「よく分からない」という回答でした。

「手数料はどれくらいですか？　高過ぎるのは長期投資に向かないのでたぶん売った方がいいですよ。信託報酬、つまり、毎年、投信ファンドから引き落とされる手数料は何％ですか？」と聞くと、少し困った顔をして「手数料がいくらか見たことない。どこで分かるのですか？」と聞かれました。

　私は、投資信託を購入する時には「目論見書」を閲覧しなければならないこと、その目論見書に必ず手数料を表示しなければならないルールになっていることを説明しました。

目論見書での手数料表示例

　投資信託の目論見書で、手数料について以下のように書いてあります。これは実在するグローバル運用ファンドをモデルとして概要を記載したものです。

出所：実在する投信ファンドをモデルとして筆者作成

　購入時手数料3.3％はかなり高いと思います。ただし、それはあくまでも上限で、販売会社により、また購入金額によって異なります。モデルとした投信ファンドについては、楽天証券では購入時手数料はゼロです（一部手数料がかかることもあります）。ファンドによって異なるので一概には言えませんが、一般的にはネット証券は購入時手数料が低めのことが多いと言えます。

　他にも、いろいろな手数料・費用がたくさん書いてあって分かりにくいので、以下、簡単に説明します。

出所：筆者作成

　目論見書を開いたら、まずは購入時手数料と運用管理費用をしっかり見てください。この二つがとても重要です。

　それ以外はあまり気にしなくて良いのですが、一つだけ、ファンドによっては極めて大きな金額となる手数料があります。それが「有価証券等の売買時に取引した証券会社等に支払われる手数料」です。実際どれだけコストがかかったか、運用報告書で見ることができます。

「その他の費用・手数料」を含む費用の総額を純資産総額で割った比率は、2024年4月から「総経費率」として運用報告書などに記載されることになりました。それについて、次で詳しく説明します。