利回り7％台の銘柄も！メガソーラーなどに投資するインフラファンド買い推奨3選（西勇太郎）

PBRが1倍割れとなる一方で利益分配金利回りは7％台のファンドも存在

　現在、国内で上場しているインフラファンド（太陽光発電や風力発電などのインフラ施設に投資するファンド）は3銘柄あり、これら3銘柄の発電設備のほとんどは太陽光発電設備です。

　最大のインフラファンドであるカナディアン・ソーラー・インフラ投資法人（9284）（株価8万4,200円：8月1日終値）の時価総額は362億円、2位のエネクス・インフラ投資法人（9286）（株価4万9,250円：8月1日終値）の時価総額は264億円、3位のジャパン・インフラファンド投資法人（9287）（株価4万7,250円：8月1日終値）の時価総額は208億円となっています。

　これら3銘柄の株価純資産倍率（PBR）は1倍を下回り、利益分配金利回りは6～7％台と高水準です。

＜インフラファンド3銘柄の株価関連主要指標＞

※2025年8月1日時点
出所：インフラファンド3銘柄、各種資料より楽天証券経済研究所が作成

＜インフラファンド3銘柄の利回り関連主要指標＞

※2025年8月1日時点
※「利益分配金」は利益の範囲内で行う配当で、「利益超過分配金」は利益を超えて行う配当
※「利益分配金」と「利益超過分配金」を合わせて「分配金」と呼ぶ
出所：インフラファンド3銘柄資料などより楽天証券経済研究所が作成

2024年の株価下落がPBR低下と利益分配金利回り上昇につながった

　現在は1倍を割り込んでいるPBRですが、2023年末時点では1倍を上回っている状況でした。

　2024年に入って、主として（1）国債利回りの上昇によって高利回り投資対象としての魅力が相対的に低下する懸念が高まったこと、（2）2024年6月に太陽光パネルのリサイクルを義務化することが検討されている旨の報道が出たこと、などを要因として株価が下落し、現在の低PBR、高利回りの状況へとつながりました。

　また、（3）国内の不動産投資信託（J-REIT）とは異なって、導管性（法人課税と配当課税等との二重課税を回避するための仕組み）を認めて配当を税務上の損金に算入できる期間が設備取得後20年に限定されているという点も、株価下落の一因となった可能性があります。

＜インフラファンド3銘柄の出力容量とPBR推移＞

※2023、2024年のPBRは年末時点の数値
出所：インフラファンド3銘柄などの資料より楽天証券経済研究所が作成

＜インフラファンド3銘柄と2年国債の利回り推移＞

※2023、2024年の利回りは年末時点の数値
出所：インフラファンド3銘柄などの資料より楽天証券経済研究所が作成

　これら三つのインフラファンドについて、次の点から「買い」と判断します。