イスラエルとイランが停戦合意？中東危機の行方、日本株への影響は？（窪田真之）

トランプ大統領の投稿を受けて原油先物が急落

　イスラエルとイランの戦争に米軍が介入しました。イスラエルと米国の軍事力は圧倒的で、戦況ははっきりイスラエル優位です。これで戦争の早期終結が見込まれるのか、あるいは泥沼の長期戦となるか、トランプ大統領のSNS投稿だけでは確定的なことは分かりません。

　泥沼の長期戦となり、中東からの原油供給が途絶える懸念から、ウエスト・テキサス・インターミディエート（WTI）原油先物は急騰しました。私は、このまま原油価格の上昇が続くとは考えていません。当面1バレル＝55～75ドルで原油価格は安定すると予想しています。

＜WTI原油先物（期近）推移：2022年1月3日～2025年6月20日＞

　これから起こることを予測することは不可能ですが、過去の事例を参考に考えることはできます。1980年代以降、中東有事で原油価格が急騰し、世界的に株が下がることがありましたが、一時的にとどまりました。事態が鎮静化して原油が反落する時に、世界的に株が反発することが多かったと言えます。

　ただし、中東有事を起点として原油価格が大幅に上昇し、深刻な世界不況になったこともあります。それが、1973年の第4次中東戦争後に起こった、第1次オイルショックです。

　この時、石油輸出国機構（OPEC）諸国が結束して、イスラエルを支援する国々（米国など）への原油供給を停止したために、原油価格は急騰しました。原油はそれまで1バレル＝2～3ドルという安値で買いたたかれていたこともあり、一気に、1バレル＝40ドル台まで上がり、世界不況を起こしました。

　このように中東有事が原油価格の大幅上昇につながり、世界不況を起こしたのは、1970年代が最後でした。1980年代以降は、中東有事が継続的な原油上昇にはつながっていません。

　それでは、今回はどうなるでしょうか？　原油が継続的に上昇した1973年当時と今では、政治・経済情勢がまったく異なります。オイルショックのような変化は起こらないと、考えています。