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週刊コモディティマーケット
中東情勢混迷、原油乱高下、イスラエル、イランは今後どうする!?
吉田 哲
楽天証券経済研究所 コモディティアナリスト
中東情勢が一段と緊迫化しています。イスラエルとイランが交戦中にある中、米国がイランの核施設を攻撃しました。そしてイランは即座に、同国の国会で「ホルムズ海峡封鎖」を承認しました。本レポートでは、直近の原油相場の値動きと中東情勢、ホルムズ海峡の概要などに触れ、最後に今後の原油相場を展望します。
急反発する原油相場
以下は、中東情勢が急激に悪化する直前の6月10日と直近の、主要銘柄の騰落率です。原油が突出して上昇していることが分かります。
図:主要銘柄の騰落率(2025年6月10日と6月23日 日本時間午前を比較)
中東情勢の悪化→原油の主要生産地域における供給減少懸念浮上、および1970年代後半の急騰劇を想起→世界全体の原油需給がひっ迫することへの強い懸念浮上、という連想により価格上昇が起きていると、考えられます。
以下のグラフのとおり、2025年の前半はトランプ関税ショックや石油輸出国機構(OPEC)プラス※の自主減産の縮小(限定的な増産)の影響で反落する場面がありましたが、6月の半ば以降、中東情勢の緊迫化を受けて急反発しています。
※OPECプラスとは、以下のとおりOPECに加盟する12カ国と、非加盟の11カ国の合計23カ国で構成される産油国のグループ。原油市場への影響力の大きさの目安になり得る「原油生産シェア」は、23カ国合計でおよそ58%(2025年4月時点)。
図:NY原油先物(期近)日足終値 単位:ドル/バレル
吉田 哲
楽天証券経済研究所 コモディティアナリスト
1977年生まれ。超就職氷河期の2000年に、新卒で商品先物会社に入社。2007年よりネット専業の商品先物会社でコモディティアナリストとして活動を開始。2014年7月に楽天証券に入社。2015年2月より現職。「過去の常識にとらわれない解説」をモットーとし、テレビ、新聞、雑誌、インターネットなどで幅広く、情報発信を行っている。大学生と高校生の娘とのコミュニケーションの一部を、活動の幅を広げる要素として認識。キャリア形成のための、学びの場の模索も欠かさない。
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