日経平均・S＆P500にダブル積み立て：株価急落でもあわてない、「ドルコスト平均法」が効く（窪田真之）

荒れる日経平均、S＆P500

　日本株・米国株とも急落・急騰を繰り返しています。日経平均株価あるいはS＆P500種指数（米国を代表する株価指数）に連動することを目指して運用しているインデックスファンドや上場投資信託（ETF）に積立投資をしている方には、落ち着かない日々が続いていると思います。

　私は、米国株は成長株として、日本株は割安株として投資価値が高く、米国株・日本株ともダブル積み立てを続けていくことが中長期の資産形成に寄与すると考えています。

　以下、アベノミクスがスタートした2012年末以降のS＆P500と日経平均の値動きを比較したグラフをご覧ください。

＜日経平均と米国S＆P500株価指数の動き比較：2012年末～2025年6月10日＞

　アベノミクスがスタートした2012年末以降の12年半で日経平均は3.7倍、S＆P500指数は4.1
倍となっており、どちらも大幅な上昇です。その間に受け取った配当金も含めると、さらに大きいリターンが得られています。

　ただし、日経平均もS＆P500も一本調子で上昇が続いたわけではありません。何回も急落・急騰を繰り返しながら上昇してきました。

　急落局面で、高値から安値までのドローダウン（下落率）は何パーセントくらいでしょうか。日経平均で、それが分かるようにグラフに書き込んだのが、以下です。

＜日経平均の動き：2012年末～2025年6月10日＞

　2013年以降の12年半で9％から30％くらいのドローダウンが12回ありました。平均すると年に1回くらい、そういう急落が起こっています。

　景気後退をともなう急落では、高値から安値までの下落率が30％程度に拡大します。2020年のコロナ・ショックでは、日経平均の下落率はマイナス31％となりました。2015年後半から2016年前半にかけての日経平均下落率もマイナス28％で、30％近い下げです。

　この時は景気後退ぎりぎりまで景気が悪化してから持ち直した時です。定義次第では「短期景気後退」があったと言っても良い局面でした。

　景気後退を伴わないショック安も、たくさん起こっています。2013年5月は日本も世界も景気回復局面でしたが、日経平均は一時的にマイナス21％の急落がありました。「バーナンキ・ショック」といわれる世界的な株安に巻き込まれたためです。

　当時、米連邦準備制度理事会（FRB）議長だったバーナンキ氏が「将来、米国の金融緩和縮小が必要になる」と発言したことで、世界的な株安が起こったために、「バーナンキ・ショック」と呼ばれました。

　2024年8月の「令和のブラックマンデー」も、たいした悪材料もないままマイナス26％の急落が起こりました。

　このように後から振り返ると、過剰反応と思われるような急落がたくさんあります。冷静になって振り返ると「そんなに大きく下げる必要はなかったのに」と思われますが、暴落の渦中にいる時は分かりません。「いよいよバブル崩壊」と言う人も出てくるので不安が高まります。

　教訓として、短期的な株価変動に惑わされて右往左往することなく、長期的に淡々と積立投資を続けていくことが、長期の資産形成に寄与します。