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THE S&P 500 MARKET: 2025年5月
5月は、報道されたニュースをフォローし続けていたら、むち打ち症を発症してカイロプラクティックの施術が必要になりましたが、株取引を行っていたら、6.15％（配当込みでプラス6.29％）という予想外のリターンを得られました。しかし、株式に関して言えば、今何をすべきか、という問題は残されたままです。年初来リターンが配当込みで1.06％の株式を売却して利回り4.3％の短期国債に乗り換えるか、あるいは情報技術や一般消費財といった年初来騰落率がともにマイナス圏に沈んだままのセクターの反発に乗じてみましょうか。
5月も関税問題や各種政策に関する発表や報道が相次ぎ、相場は乱高下しました（「秘密裏」での交渉が復活してほしいものです）。こうしたなか、市場は（次々と飛び出すニュースに感覚がマヒしたのか）最終的にはうまく収まるだろうという前提で動いていました。つまり、一律10％の関税に地域ごとの上乗せ分が加えられ（IEEPA＝国際緊急経済権限法の適用をめぐる裁判所の差し止め命令は控訴中につき一時停止されており、その隙を突く形で）、それが減税延長のための財源に充てられ、さらには1兆ドルの追加資金も投じられることで、「私たち」は何かしら実感が得られる（帳尻が合っているように装う）というものです。大きく報道されていない様々な問題（財政赤字、予算、連邦債務およびその利子）に関しては何の関心も払われていませんが、今後（少なくとも中間選挙までは）「解決に向けた取り組み」が行われるでしょう。
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