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米国株・日本株「貸株サービス」のメリット・デメリットについて解説します。日経平均やS＆P500指数のインデックスファンドに長期投資するならば、ETFに投資して貸株に出し、貸株料を得ていくのが良いと思います。ただし、NISA口座で保有している上場株式・ETFは、貸株の対象外です。
インデックスファンドに投資するなら、投資信託とETF、どちらが良い？
インデックスファンドに投資する際、「投資信託と上場投資信託（ETF）、どちらが良いですか」という質問をよく受けます。今日はその質問に回答します。
投資信託とETFのメリット・デメリットについて特に重要なことに絞ってお話しします。結論からいうと、投資信託もETFも一長一短で一概にどちらが良いとは言えません。誰でもかんたんに始められる点で投資信託は優れていますが、使い方（売買の仕方など）に習熟すればETFの方が使い勝手が良い面もあります。
日経平均株価インデックスファンドを例に、投信とETFを比較します。
＜日経平均連動型の投資信託とETF：売買方法の違い、売買に関するメリット・デメリット比較＞
出所：楽天証券経済研究所が作成
日中、忙しくて場（取引所での価格変化や売買注文の入り方）を見ていられない人には、投資信託が便利かもしれません。一方、価格変化を見ながら、指値を考えたりできる人には、ETFが良いと言えます。積立投資ならば、投資信託でもETFでもどちらでも良いかもしれません。
ETFには、もう一つ、投資信託にないメリットがあります。「貸株（かしかぶ）サービスに出して貸株料を得る」ことです。特定口座や一般口座で保有しているETFは、一般の上場株式と同様に貸株に出せることがあります。ETFに長期投資するならば、同時に貸株に出すことで、貸株料を稼ぎながら投資することを考えて良いと思います。
ただし、NISA（ニーサ：少額投資非課税制度）口座で保有している上場株式等は貸株に出すことはできません。貸株に出すことができるのは、特定口座・一般口座で保有している上場株式等のみです。
以下、「貸株サービス」【注】について詳しく解説します。
貸株サービスを利用するメリットとデメリット
以下にメリットとデメリットをまとめました。
【注】楽天証券の貸株には、「貸株サービス」と「信用貸株」がありますが、今日のレポートでは「貸株サービス」に絞って、説明します。
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＜貸株（かしかぶ）のメリット＞ ●お持ちの株式を、貸株に出すと、貸株金利が得られます。 ＜貸株のデメリット＞ ●貸株をしたままだと、配当金や株主優待が得られません。 |
長期保有銘柄は、貸株（かしかぶ）に出して、貸株金利を得た方がいいと思います
貸株サービスとは、お客さまが保有している株を楽天証券に貸し出すことで、期間に応じた金利が受け取れるサービスです。簡単に言うと、株のレンタル料がもらえるということです。
例えば、貸株金利が年率1.0％の銘柄を200万円貸し出した場合、1年間で2万円の金利が得られます。
楽天証券は、皆さまから借り受けた株式を、機関投資家などに貸すことで、貸株金利を得ています。その中から、皆さまに金利をお支払いしています。
2025年5月28日現在、楽天証券が貸株サービスの対象としている銘柄は、日本株では4,371銘柄、米国株では5,070銘柄あります。うち、貸出金利が年率1％を超えている銘柄が日本株で496銘柄、米国株で53銘柄です。
貸株サービスの貸出金利の下限は、日本株では年率0.1％です（信用貸株では0.05％）。貸出金利は、毎週見直しています。日本株の最新の貸株金利は、以下からご覧いただけます。
日経平均や東証株価指数（TOPIX）に連動するように設計されているETFや、米国の株価指数であるS＆P500種指数に連動するように設計されているETFなどにも、貸株サービスに出せるものがあります。資産形成のために、日本や米国の株価指数に連動するETFに長期投資するならば、貸株サービスに出して貸株金利を得ながら長期投資するのも良いと思います。
ただし、残念ながら、NISA口座で保有しているETFは、貸株に出すことはできません。
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米国株も日本株も「貸株」に出せば貸株料が入る、ETFも貸株できる（窪田真之）
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