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株価急落時のパニック売り、知っておきたい三つの原因と対処法

2025/4/24

2024年8月や2025年4月の株価急落。最も株価が安くなった日にパニック売りをしてしまった個人投資家も数多くいました。株価急落でパニック売りをしてしまう原因、そしてそれを避けるための対処法を知り、パニック売りを未然に防ぐようにしましょう。

目次
  1. 株式投資で失敗する要因の一つが「パニック売り」
  2. パニック売りの原因[1]ポジションを持ちすぎている
  3. パニック売りの原因[2]明確な売却ルールがない
  4. パニック売りの原因[3]信用取引
  5. 結論!自分ルールで資産を守ろう!

株式投資で失敗する要因の一つが「パニック売り」

 株式投資には「これをやってしまうと失敗する」という要因がいくつかあります。その一つが株価急落時の「パニック売り」です。

 2024年8月5日の歴史的な日経平均株価の急落や、2025年4月7日の日経平均急落では、他の日に比べて売買高が大きく増加していました。

 これは、下落相場でパニックになり、損を承知で投げ売りをした個人投資家が相当数いたことの現れです。

 株価が最も安いときに投げ売りをしてしまうのですから、当然ながらうまくいくはずがありません。一番売ってはいけないタイミングで売ってしまっているのです。

 このパニック売りを防ぐことができれば、株式投資パフォーマンスは向上します。そのためには、なぜパニック売りをしてしまうかの原因を知ることが大切です。

パニック売りの原因[1]ポジションを持ちすぎている

 パニック売りの原因の一つ目は、ポジションを持ちすぎているということです。

 例えば、自身の投資可能資金の大部分を株式などに投資している状況で株価が急落すると、含み益が吹き飛び、多額の含み損が生じるケースがあります。

 2024年8月5日のときも、2025年4月7日のときも、株価急落に至るまでの間、株価はじりじりと下げ続けていました。

 この間、多くの個人投資家は資産総額が減っていくのを我慢して、そのまま保有し続けます。含み益が減ったり、含み損に転じたりしますが、その額がまだ大きくないため耐えることができるからです。

 しかし、株価下落が続くと、含み損が日々増加していきます。そして株価急落となったとき、含み損が爆発的に増加するため、それ以上耐えることができずにパニックになり、投げ売りしてしまうのです。

 このとき、もし株価下落の過程でポジションを減らしておくことができれば、急落したときの含み損の増加を最小限に食い止めることができます。

 そうすれば、パニック売りをすることを防ぐことが可能です。

パニック売りの原因[2]明確な売却ルールがない

 原因の二つ目は、上記[1]にも関連してくることなのですが、個人投資家自身が明確な売却ルールを設定していないことです。

 例えば筆者であれば、保有株の株価が下落して25日移動平均線を割り込んだ場合は、売却・損切りを行うというルールがあります。

 そのルールを守ることにより、2024年8月の急落も、2025年4月の急落も、できるだけダメージを小さくする形で切り抜けることができています。

 個人投資家の方は、売却ルールがなく何となく保有しているだけ、という方も少なくないのではないでしょうか。それだと、株価が下落しても売却しないため、最終的に株価が急落するまでの過程で、含み損の拡大をもろに食らうことになってしまいます。これが最終的に恐怖心からパニック売りにつながってしまうのです。

 なお、「長期投資を基本スタンスとし、株価が下がっても持ち続ける」という、いわゆるバイ・アンド・ホールドの場合は、「売却しない」という自分ルールがあるため、株価急落でもパニック売りを防ぐことができるでしょう。

 しかし、売却しなかった結果含み損が拡大し、その後株価が戻らなければ、塩漬け株に苦しむことになってしまう点には注意が必要です。

パニック売りの原因[3]信用取引

 下落相場のときに必ずと言ってよいほど生じるのが、信用取引の決済に伴う投げ売りです。

 これも上記[1]に関連するのですが、信用取引では投資元本に対して、最大約3倍のレバレッジをかけることができます。

 これにより、株価が上昇した際の利益をより大きくすることができますが、逆に、株価が下落した時の損失も、レバレッジをかけた分だけ大きくなってしまいます。

 例えば100万円の投資資金があり、現物取引で100万円分の株を買い、30%下落したら含み損は30万円です。

 一方、この100万円で信用取引を行い、300万円分の株を買い、30%下落したら含み損は90万円となってしまいます。

 信用取引では、含み損が拡大して証券会社に預けている担保が不足する場合、追証(おいしょう:証拠金の追加差し入れ義務)が発生しますが、これができなければ証券会社によって、強制決済がなされます。

 つまり、自分の意思にかかわらず、問答無用で多額の損失が確定する形(上記の例では100万円の投資資金で90万円の損失が確定)で投げ売りをせざるを得ないことになってしまいます。

 これを避けるには、あまりレバレッジをかけすぎない、追証が発生するほど含み損が膨らむ前に損切りをする、そのために売却ルールをしっかり定めておく、ということが必要となります。

結論!自分ルールで資産を守ろう!

 今後も急激な下落相場局面は、市場次第で訪れると思います。株価が最も下落する最悪のタイミングでパニック売りをしてしまうことのないように、自分のポジションを常に把握する、売買に関する自分ルールを定める、資産に不相応な信用取引はしない、など、メンタル面、資金面の準備をしておきましょう。

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