30年で元本の5.6倍！「トランプ・スランプ」は積立投資の好機。長期的な視野と複利効果を忘れずに

米国株式市場は「トランプ2.0」の強硬策に揺れる

　米国市場ではS＆P500種指数が2月19日に付けた最高値（終値：6,144）から約10％の調整（Correction）を余儀なくされました。トランプ大統領の高関税政策と貿易戦争を巡る不確実性やDOGE（政府効率化省）による急激なリストラがもたらす雇用不安に加え、2022年10月を起点とした強気相場をけん引してきたナスダック主力株が広く反落したことが主要因です。

　ただ、過去30年にわたるS＆P500のドローダウン（直近高値からの下落率）は平均してマイナス11.5％で、今回の株価調整（マイナス10.1％）が特に大きいとはいえません。強気相場を終わらせる「弱気相場」（Bear Market＝高値から20％以上の下落）には及んでいません。

　図表1で示すとおり、長期市場実績で振り返るとドルベースや円ベースのS＆P500が世界株式（MSCI ACWI）堅調をけん引してきたトレンドにおける中間反落とみられます。1995年以降約30年にわたるS＆P500の年率平均リターンは＋9.8％、円ベースでは為替差益（ドル高・円安）の効果で＋12.4％でした（3月末）。

　注目されている「Fear ＆ Greed Index（恐怖と貪欲指数）」（CNN Business）は、テクニカル指標やオプション市場での取り組みなどから構成されており、「市場心理が極度の恐怖」にあることを示します。これは逆張り指標と呼ばれ、投資タイミングを見極める一つのモノサシとされます。

　著名投資家ウォーレン・バフェット氏による「他人が貪欲なときに恐れ、他人が恐れているときに貪欲となれ」との名言を思い起こさせる株価調整局面とはいえそうです。

図表1：長期的な株式パフォーマンスでみた足下の「調整局面」