不確実性の高まりで米国株式は2月下旬に下落した

　2月下旬の米国市場では、不確実性の高まりを受けS＆P500種指数が下落しました。

　株価下落要因は、（1）トランプ大統領が高関税政策を巡る不規則発言を繰り返した、（2）ミシガン大学消費者信頼感指数やPMI（購買担当者指数）調査などのソフトデータ（アンケート調査）がスタグフレーション不安（景気鈍化と期待インフレ率上昇）を浮上させた、（3）エヌビディアなどナスダック主力株が調整色を濃くした、（4）S＆P500が下値支持線とされていた100日移動平均線を割り込んだ、（5）先行きの株価変動率予想を示す「恐怖指数（VIX）」が警戒水準とされる20超に上昇（2月27日）し「リスクパリティ戦略」に伴う機械的株式売りが加速したなどが挙げられます。

　特に（5）は、恐怖指数が警戒水準の20を超えるとアセットアロケーション（資産配分）型のヘッジファンドや機関投資家でリスクパリティ戦略を採用するファンドがポートフォリオ全体のリスク管理のため株式などリスク資産を順張り的に売却する動きが相場下落局面で見られました（図表1）。

　売り圧力が増すと、さらなる株価下落とボラティリティ上昇を引き起こし、負のスパイラルが起きやすくなり要注意です。

　ただ、S＆P500の直近最高値（2月19日終値：6,144.15）から27日（5,861.57）への下落率は4.6％にとどまり、一般的に「調整（Correction）」とされる10％下落には及んでいません。米国株は適宜の下落を挟みながら2022年10月14日に始まった強気相場が続いていく可能性が高いと筆者は考えています。

図表1：恐怖指数が20超に上昇すると「リスクパリティの売り」も

S＆P500種指数と恐怖指数（VIX）の推移＜2022年初来＞
（出所）市場実績より著者作成（2025年2月28日時点）