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著者の吉田 哲が解説しています。以下のリンクよりご視聴ください。
「有事の金（ゴールド）を偏向報道にしない方法」

分かりやすければ損をしてもよいのか？

　ここ最近、「偏向報道」という言葉を頻繁に見聞きするようになりました。これは、正反対の議論が存在する条件下で、情報の発信者が片方の情報だけを発信することを意味する言葉です。

　筆者は常々、部分的な情報の流通という意味での「偏向」は、金（ゴールド）や原油などの市場で起きていると、考えています。

図：「偏向報道」から考える市場関連情報

出所：筆者作成　イラストはPIXTA

　基本的に、人は見たいように見たり、聞きたいように聞いたり、信じたいように信じたり、感じたいように感じたりする生き物です。また、痛みや困難を避ける傾向もあります。

　情報の発信者も受信者も人です。このため「分かりやすい」という思惑が一致すれば、「偏向」はいとも簡単に起きます。過去の大きな出来事がきっかけで生じた「共通認識」や、日本国内の多くの人の「願い」などが、分かりやすさの根拠となり得ます。

　1970年代後半に中東近辺で有事が同時多発した時に金（ゴールド）相場が一時的に急騰したことは、今でも金（ゴールド）市場に分かりやすい共通認識として残っています。そして、インフレによって国民の生活が脅かされている日本では、原油価格が下がることを願う人は多くいます。

　こうした共通認識や願いが、実際の値動きと合致すれば、何の問題もありません。しかし近年は、合致しないケースが頻発しています。

　個人投資家を含む市場関係者の最優先事項は、価格推移です。投資をしている人の損益に直接的に結びつくためです。分かりやすければ、損をしてもよいと考える市場関係者はいないでしょう。

　市場関係者にとって、共通認識や願いは分かりやすいだけに、やっかいな存在です。分かりやすさに惑わされないよう、情報の発信者も受信者も、留意しなければなりません。偏向を生じさせないためには、双方が一歩、踏み込んだ議論をすることが欠かせません。