金相場は3日続落。

ドル高・ユーロ安が進んだことや、米長期金利が上昇したことを受けて大きく売られている。欧米の中央銀行が金融政策の引き締めに前向きな姿勢を示していることや、この日発表された6月のISM製造業景況指数が前月比で上昇し、市場予想を上回ったことも安全資産とされる金には圧迫材料となったといえる。これを受けて、米長期金利が引き続き上昇しており、金利を生まない資産である金には下押し圧力がかかりやすい地合いにある。

一方で、この日は米独立記念日を4日に控えて既に休暇に入っている市場参加者も多く、薄商いだった。金相場は1,240ドル割れから1,220ドルまで下落しており、想定の範囲内での下落となっている。この水準で下げ止まれば問題ないが、これをさらに割り込むと地合いは変わってくる。

節目の1,200ドル、さらに1,175ドルを試すことになり、一時的な地合いの悪化を受け入れざるを得ないだろう。とはいえ、さらに大きく下げることはないだろう。1,130ドルにある安値を割り込むような事態は想定していない。

非鉄相場はまちまち。

6月の中国製造業購買担当者景況指数(PMI)が改善し、買い安心感が広がった。銅はLME在庫が前日比で2万トンを大きく超える増加となったことが嫌気されて反落したものの、5,900ドルを維持しており、上昇基調を維持している。一方、他の銘柄のLME在庫は減少しており、地合いも強い。アルミは続伸しており、強い動きが続いている。ニッケルは反落したが、9,300ドル台にあり、上昇基調は続いている。亜鉛は急伸し、2,800ドルを回復し、鉛も急伸して2,330ドルまで値を上げている。このように、全般的に非鉄はきわめて堅調であり、強さを維持している。

原油は8日続伸。

これは12年2月以来、約5年半ぶりである。米国内の石油掘削リグ稼働数の減少や米国の増産に歯止めがかかっていることが示されたことが買い材料となっている。

40ドル台前半では、さすがの米国のシェール企業でも生産が継続できないことが確認できたといえる。上昇すれば、相応に回復するのだろうが、OPEC加盟・非加盟国の減産もあり、いずれは需給バランスが大きく改善する。この数値を確認したときには、ショート筋が買戻しを強いられ、大きく値を戻す可能性がある。

今回の米国の減産は熱帯低気圧の接近や保守点検であり、さらに石油掘削リグ稼働数の減少が重なったことが背景との指摘もある。そのため、いずれ産油量は回復するとの見方も根強い。それは恐らくそうであろうが、それだけで原油相場が再び軟調な動きに戻るとは考えにくい。ナイジェリアやリビアの増産もOPECの想定外ではあるが、減産を粛々と進める過程で、原油相場は徐々に下値を切り上げることになるだろう。