金相場は反落した。トランプ大統領がドルは強過ぎるとし、さらにFRBの金融政策について、低金利の維持が望ましいとの考えを示して前日はドルが下げていたが、この日は反発したことで金は売られている模様。

ただし、米国株が下げるなど、投資家のリスク回避姿勢は変わっていない。北朝鮮やシリア情勢の緊迫化への懸念から、金投資を検討する投資家が増える可能性があり、下値は限定的になりやすいとみられる。

一方で、これらの緊迫感が和らげば、金相場は大きく調整する可能性もある。ただし、米国がドル安政策を志向しているとみられることや、FRBが金融引き締めを急ぐことはないと考えられることから、金相場の相対的な堅調さは維持されることになろう。

非鉄相場は総じて反発。大崩れする手前でひとまず下げ止まっている模様。ドルの上昇や株安だったものの、イースター休暇前で買戻しが入った可能性がある。

シリア問題をめぐる米ロ関係の緊迫化などを背景に、今週は全面安となったが、第2四半期の非鉄市場は伝統的に強いこともあり、売りづらい状況にある模様。また世界最大の非鉄消費国である中国の経済指標は好調であり、世界の景気見通しも改善傾向にあるとみられる。

長期的には安値圏にあり、買い場にあると考えてよいだろう。LME市場は14日と17日は休場となる。一方、中国の3月の貿易統計によると、輸出は前年同月比16.4%増の1,806億ドル、輸入は20.3%増の1,567億ドルとなり、貿易収支は239億ドルの黒字だった。

原油はほぼ変わらず。世界の原油需給が均衡に近づきつつあるとの期待が高まりつつあり、下値も堅い展開にある模様。米国内の石油掘削リグ稼働数は前週比11基増の683基と、13週連続の増加となったことは上値を抑える要因だが、一方で国際エネルギー機関(IEA)が3月の先進国の在庫減少を受けて、世界の原油市場の需給は均衡に近づいていると指摘したことは好材料とみられる。

減産を続けているOPECは減産時期の延長を行う可能性が高く、年後半には相当の需給改善が確認されることになり、これが原油相場を押し上げることになろう。OPECは5月25日の総会で減産延長を検討する方針。

サウジアラビア、クウェートや他の大半のOPEC加盟国は減産合意延長の意向を強めているようである。ただし、OPEC非加盟国との合意が条件とみられている。

一方、IEAは世界の原油市場は需給均衡の状態に近づいているとの見方を示している。IEAによると、OECD加盟国の3月の原油在庫は1,720万バレル減少。第1四半期では3,850万バレル(日量42万5,000バレル)増だった。

IEAは「世界全体では第1四半期の原油在庫は小幅増加にとどまった」とし、市場はバランスの取れた状態に近づいているとの確信が強まったとしている。そのうえで、17年の世界の原油需要予想を日量4万バレル下方修正し、同132万バレルになるとした。

3月の原油生産は、主要産油国の協調減産を背景に日量75万5,000バレル減の同9,598万バレルとした。OPECとロシアなどの主要産油国は今年前半に日量180万バレル減産することで合意している。

IEAによると、3月のOPEC加盟国の減産順守率は99%だった。非加盟国の順守率は2月の38%から64%に上昇した模様。17年のOPEC非加盟国の供給は、米国の増産が主導し、日量48万5,000バレル増加するとした。従来予想は同40万バレルだった。