約90年前から、女性の美に寄り添ってきたポーラ・オルビスホールディングス。開発力に優れたメーカーであると同時に、女性株主が多い会社としての側面も持ちます。
同社の特徴とIR(Investor Relations、企業が株主や投資家に適切に情報開示して対話するための活動)の姿勢を聞きました。

 

(この特集ページは、雑誌「PRESIDENT WOMAN 2019年1月号」に掲載されている
タイアップ記事を元に編集しています。取材:プレジデント社)

 

 

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銘柄名 ポーラ・オルビスホールディングス
銘柄コード 4927
上場市場 東京証券取引所
取引単位 100株

 本サイトはIR広告であり、個別銘柄の売買を推奨するものではありません。
また、ポーラ・オルビスホールディングスからデータの提供を受けて制作しています。

膨大なデータに基づく優れた研究開発力

 約90年前、創業者が妻のためにつくったクリームを原点に、コスメの名品を世に送り出してきたポーラ・オルビスホールディングス(証券コード:4927)。

 現在は基幹ブランド「POLA」と「ORBIS」を軸に、ライフスタイルコスメブランド「THREE」や海外ブランド「Jurlique」など多彩なブランドを展開しています。業績は安定しており、利益率も右肩上がりに伸びています。しわを改善する薬用化粧品「リンクルショット」の大ヒットも記憶に新しいでしょう。

「女性のライフスタイルや価値観の変化に合わせてマルチブランドを展開していますが、どのブランドも理念は共通しています。一人ひとりに誠実に向き合う姿勢と、データに基づいた研究開発。これが約90年前から変わらない原点です。」
ポーラ・オルビスホールディングスで個人向けIRを担当する法務総務室の課長、熊本宏美さんはこう話します。

 その姿勢がよくわかる一例が、同社に蓄積された肌データです。同社では独自の研究機関を持ち、ポーラの個別対応化粧品「APEX」のカウンセリングを通じて約1750万件の肌データを蓄積。このデータベースを生かして、高精度で独自性の高い製品開 発に取り組んでいます。

「私たちのグループでは、スキンケア製品の占める割合が約60%と、化粧品市場の平均に比べて高い比率を占めます。スキンケアはリピーターが多い領域。高い品質に期待し、その効果に納得しているからこそ、多くの方にご愛用いただいていると感じています。」と熊本さん。

数字だけでなく五感で女性投資家と対話する

 研究開発や販売など、あらゆる現場で女性が活躍しているのも、同社の特徴の一つになっています。女性管理職比率が日本全体平均で13%に対して、同社では43%に達します。

「もともと、お客さまのもとを直接訪問するビューティーディレクター(BD、旧ポーラレディ)を中心にしたダイレクトセリングで成長してきたのが当社。女性が活躍する環境整備はごく自然なことです。」と熊本さん。また全国の女性とBDとしての委託販売契約を結ぶことで、女性の就労機会の拡大にも貢献しています。

 こうした姿勢が評価され、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)が採用するESG指数の一つ「MSCI日本株女性活躍指数(WIN)」に2018年も継続採用されています。

 男女が共に活躍するポーラ・オルビスホールディングスは、株主も半数近くが女性です。実際に製品を愛用している人が株主になるケースも珍しくないそうです。

「私たちにとって、女性に株式を持っていただくことは、資金調達を超えた意味があります。会社のファンとして一緒に女性の美をつくっていく。IRはそのためのコミュニケーションだと思っています。」

 女性株主との関係性を構築していくために、同社では女性向けのIRセミナーを月1回程度、開催しています。働く女性が参加しやすいよう、時間は平日夜や休日に設定。直近の業績報告はもちろんのこと、新発売のコスメの体験会や季節のスキンケアのコツの紹介など、うれしい企画も用意されています。

「企業の理念や考え方といった多面的な要素は、実際に製品の香りや触り心地などを感じていただいたり、向き合って、言葉で直接お話ししたほうが、きちんと伝わると思うんです。」

安定して成長を維持

選ぶだけでワクワクする魅力的な株主優待

 株主還元の充実にも前向きです。ポーラ・オルビスホールディングスでは連結配当性向60%以上を基本として、安定的な配当を目指しています。さらに、株主優待にも力を入れています。

 株主優待は、同社のさまざまなブランドのコスメや美術館のチケットなどと交換できるポイント制を採用しています。持ち株数と保有期間に応じてポイント数がアップする仕組みです(下図参照)。

 100株を3年保有すれば65ポイント(6,500円相当)貯まります。これだけあれば、ハイクラスのアイテムをもらうことも可能です。

「株主優待のアイテムは、社内で議論を重ねて選び抜いています。株主優待が憧れのブランドの製品を使うきっかけになった、という声をいただくとうれしいですね。」と熊本さんは話します。

「女性株主が半数近い会社はまだ日本では珍しい存在です。でも、これから女性株主がもっと増えていけば、企業や社会も変わっていくはずです。そのためにも、IRセミナーをぜひ活用してほしいですね。ビジネスの現場で活躍する女性であれば、きっとたくさんのヒントを得られます。ぜひ気軽にご参加いただければと思います。」

●本サイトはIR広告であり、ポーラ・オルビスHDから提供を受けた資料をもとに掲載しております。
本広告を以って楽天証券が特定の銘柄の売買を推奨するものではありませんので、ご注意ください。

国内株式のリスクと費用について

株式等のお取引にかかるリスク

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

信用取引にかかるリスク

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

貸株サービスにかかるリスクおよび費用

  • リスクについて
    貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」になります。株券等を貸し付けいただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。

  • 当社の信用リスク
    当社がお客様に引き渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いすることになりますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様が取得できないことになります。

  • 投資者保護基金の対象とはなりません
    なお、貸し付けいただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管の対象とはならず、投資者保護基金による保護の対象とはなりません。

  • 手数料等諸費用について
    お客様は、株券等を貸し付けいただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。

  • 配当金等、株主の権利・義務について
    貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等については貸出期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。
    株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、権利を獲得するため自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出し設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。
    貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。

  • 株主優待、配当金の情報について
    株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。お取引にあたりましては必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。

  • 大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
    楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。

  • 税制について
    株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。

株式等のお取引にかかる費用

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」「ワンショットコース」の3コースから選択することができます。 
〔超割コース(貸株、投資信託の残高、信用取引の売買代金・建玉残高に応じて手数料が決定します。)(現物取引)〕
超割:1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで272円(税込293円)/1回、100万円まで487円(税込525円)/1回、150万円まで582円(税込628円)/1回、3,000万円まで921円(税込994円)/1回、3,000万円超973円(税込1,050円)/1回
超割(大口優遇):1回の約定代金が10万円まで90円(税込97円)/1回、20万円まで180円(税込194円)/1回、50万円まで238円(税込257円)/1回、100万円まで426円(税込460円)/1回、150万円まで509円(税込549円)/1回、3,000万円まで806円(税込870円)/1回、3,000万円超851円(税込919円)/1回
〔超割コース(信用取引)〕
超割:約定代金に関わらず360円(税込388円)/1回
超割(大口優遇):約定代金に関わらず0円(税込0円)/1回。
詳細は、当社ウェブサイトをご覧ください。
〔いちにち定額コース〕
1日の約定代金合計が10万円まで0円、20万円まで191円(税込206円)/1日、30万円まで286円(税込308円)/1日、50万円まで429円(税込463円)/1日、100万円まで858円(税込926円)/1日、200万円まで2,000円(税込2,160円)/1日です。以降、1日の約定代金合計が100万円増えるごとに1,000円(税込1,080円)追加されます。取引のない日は手数料がかかりません。1日の約定代金合計は現物取引と信用取引を合算して計算いたします。
〔ワンショットコース(現物取引)〕
1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで341円(税込368円)/1回、100万円まで609円(税込657円)/1回、150万円まで728円(税込786円)/1回、3,000万円まで1,152円(税込1,244円)/1回、3,000万円超は1,217円(税込1,314円)/1回。
〔ワンショットコース(信用取引)〕
1回の約定代金が30万円まで250円(税込270円)/1回、30万円超は450円(税込486円)/1回。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定するETFの手数料は0円です。いちにち定額コースの場合は、約定代金合計に含まれません。

  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、オペレーター取次ぎによるお取引の手数料体系が適用されます。
    〔オペレーター取次手数料(現物取引)〕
    1回の約定代金が50万円まで3,450円(税込3,726円)/1回、100万円まで3,800円(税込4,104円)/1回、150万円まで4,000円(税込4,320円)/1回、150万円超は4,500円(税込4,860円)/1回。
    〔オペレーター取次手数料(信用取引)〕
    1回の約定代金が30万円まで3,250円(税込3,510円)/1回、30万円超は3,450円(税込3,726円)/1回です。

  • PTS取引(夜間取引)は、お客様が選択されているコースにかかわらず1回の約定代金が50万円まで450円(税込486円)/1回、100万円まで800円(税込864円)/1回、150万円まで1,000円(税込1,080円)/1回、150万円超は1,500円(税込1,620円)/1回がかかります。

  • 国内株式を募集・売出し等(新規公開株式(IPO)、立会外分売)により取得する場合は、委託手数料はかかりません。

  • 信用取引による建玉を保有している期間は、買い建玉の場合は買方金利〔制度:通常 年2.85% 優遇 年2.28%、一般(無期限):通常 年3.09% 優遇 年2.90%、一般(1日):1約定当たり売買代金100万円未満 年 1.90% 100万円以上 年0.0%〕、売り建玉の場合は貸株料〔制度:年1.10%、一般(無期限):年2.00%、一般(短期(14日)):年3.90%、一般(1日):1約定当たり売買代金100万円未満 年 1.90% 100万円以上 年0.0%〕、品貸料(逆日歩)、特別空売りの場合は、特別空売り料等がかかります。

信用取引の委託保証金について

信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の維持率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただくか、建玉を決済していただく必要があります。