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世界で人気が拡大中!注目したいETF(上場投信)
香川 睦
資産形成入門!グローバル投資のトビラ
楽天証券経済研究所の香川 睦のレポートです。投機的な取引(短期売買)を繰り返して、資産を形成していくことは困難です。一般の投資家に求められるのは、長期の視野に立った資産形成です。…

世界で人気が拡大中!注目したいETF(上場投信)

2018/1/15
・世界でETF(上場投信)の普及が拡大している
・日本でもようやくETF市場が成長しはじめた
・国内上場のETFを種類別に注目する
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世界で普及が拡大しているETF(上場投信)

 前回のレポート「インデックスファンドのキホン。意義と効果を知ろう」(2017年12月27日配信記事)でご紹介したように、ETFとは、上場投資信託(Exchange Traded Fund)の略称で、取引所に上場されているインデックスファンド(市場連動型ファンド)を総称します。このETFの特徴や投資家への利点を4つまとめてみました。

<ETFの特徴や投資家への利点>

1)わかりやすくシンプルである

 2)低コストで投資・運用ができる

3)手軽に分散投資を実現できる

4)株式と同様、機動的に売買ができる

インデックスファンドの3つの特徴に加えて、ETF独自の特徴である 4)があげられます。
こうした投資魅力を背景に、ETFは米国を中心に世界で普及が拡大してきました。

 2017年11月時点で世界に上場されているETFの運用資産残高は4兆6,610億ドル(約527兆円)に拡大し、上場ファンド総数も6,340本に増加。2000年からの約17年間で、純資産残高は約59倍に拡大し、上場ファンド総数は約60倍に増加してきました(BlackRock調査)。実際、米国市場では、日々の売買代金の上位銘柄にETFが常に顔を出すほど取引が活発となっています。※図1参照

図表1:世界のETF普及動向

出所:BlackRock調査による月次データ(2017年11月時点)より
楽天証券経済研究所作成

 

日本でもようやくETF市場が成長しはじめた

 日本でのETF(東証上場)の普及は、世界のETF市場と比較して遅れてきました。その最大の理由は、ETFのフロントフィー(売買手数料)が一般の公募投信の販売手数料と比較して低く、公募投信と異なりETFの信託報酬(運用経費)からの配分も得られないことで、証券会社が積極的にETFを顧客に紹介してこなかったことがあげられています。

  米国では、顧客資産のコスト抑制を重視した投資助言を基本とするIFA(独立系金融助言業者)が、コスト控除後のリターンが低くなりやすいミューチュアルファンド(日本の追加型公募投信に相当)よりも、投資コストを抑制できるETFを優先して活用してきた背景があります。実際、2018年1月6日号の米金融専門誌「バロンズ」によると、2017年の1月から11月の11カ月間でも、投資コストが比較的高いアクティブ運用型ファンドから3,960億ドルの資金が流出した半面、インデックスファンド及びETFへは6,940億ドルもの資金流入があったと報道されています。

 こうした世界の潮流を受け、日本でもETFが投資対象として徐々に認知されつつあります。2001年当時、国内の取引所に上場されていたETFは9本のみでしたが、2017年11月には173本(内国上場ETF)に増えてきました。また、運用純資産総額も約30兆円に拡大しています。このうち、日本銀行が量的金融緩和策の一環で、TOPIX連動型や日経平均連動型を中心にETFを買い入れてきた影響(簿価ベースの累計買い入れ額は約16.6兆円)が大きいことも知られています。日銀のETF買い入れが、一般投資家におけるETF投資の認知を広めてきたとも言えます。

図表2:国内のETF普及動向

出所:投資信託協会のデータより楽天証券経済研究所作成
注:東証上場を中心とする内国ETFの上場本数と純資産総額(月次データ)

国内上場のETFを種類別に注目する

 ここ数年、国内のETF市場においては、国内株式指数(例:日経平均、TOPIX)に連動を
目指すETFだけでなく、外国株式、REIT(不動産投信)、外国債券、国際商品などに連動を目指すETFも上場され、投資家が複数のETFを活用して国際分散投資を実現できるよ
うになりました。
ETF先進国の米国では、投資目的に応じた分散投資を低コストで実現する
ことができる点が評価され、公的年金や大学基金の運用で多種類のETFが積極的に
活用されています。

 たとえば、ハーバード大学の基金の昨年末における「株式保有上位5銘柄」は、米ハイイールド債券、S&P500指数、FTSE先進国株指数、FTSE新興国株指数、金相場それぞれに連動を目指すETFで占められていたことが注目されました(2017年6月時点)。ETFの特徴や利点を背景に、今後は国内の個人投資家や機関投資家にもETF投資が広まっていくと考えられます。

本レポートでは、主に東証に上場されているETFおよび、「ETN=Exchange Traded Note(上場投資証券)」の概略を知るため、投資対象の種類別に主なETFを一覧してみました(図表3)。国内でも多種類のETFが上場されていることに注目したいと思います。

図表3:国内に上場されているETF一覧(参考例)

出所:各種情報にもとづき楽天証券経済研究所作成
注:上記は東証に上場されているETFから、一部のETFを分野別に一覧した参考情報

なお、国内上場のETFに関する情報については、JPX(日本取引所グループ)のホームメージに詳細が掲載されていますのでご参照ください。

※ご参照ページ
http://www.jpx.co.jp/equities/products/etfs/

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